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2020年05月04日 13時 [その他サービス/研究・調査報告]

消費者経済総研

「新生活様式」スタート|専門家会議に商業・教育・精神の専門家を| 経済専門よりも優先する理由とは?

-消費者経済総研-



−消費と経済を、専門家・評論家が、
わかりやすく解説する「消費者経済総研」−

◆日本も「コロナ自粛 (自宅に居よ)」ではなく「コロナと共生」へ

◆新しい「新生活様式」での共生は、小さな緩和ではなく、大きく緩和へ変更すべきか?

◆そのための「ガイドライン設定」に「専門家会議」のメンバー拡充が必要?

◆拡充メンバーは、経済専門家ではなく、商業、教育、メンタル等の専門家である理由は?

◆「医療の稼働率」を指数化し、毎日公表すべき? それで、「見える化」になる?

◆自粛を大きく緩和したことで、指数・指標が悪化したら、自粛レベルを強化?

◆「見えないから不安・不満」→「見える化」すれば、自粛の再度強化でも理解しやすい?

■本件テーマに関するレポート・リリース内容は、下記↓URLのご案内をご覧ください。

■本件の個別の取材・出演・執筆を、ご要望の際は、個別対応いたします。
GW中も継続してます。

■取材・出演の依頼
番組での解説・出演・コメント、執筆・寄稿、講演・セミナー、取材等のご依頼は、
お電話・メールにて、お願いします。
(メディア関係者・企業・法人様への対応ですので、一般個人の方はご遠慮下さい。)

※当総研が提供する情報は、正確性・完全性・有効性・真実性・最新性等、何らの保証もなく、利用・活用は、利活用者の自らの判断・責任であり、損害が生じても当方は一切の責任を負いません。

■【詳細の内容は?】
消費者経済総研の公式サイト内に、本件の特設ページを掲出中です。
詳細は、下記URLをご覧下さい。
http://retail-e.com/syouhisya-keizai-covid-senmonka.html

■【筆者プロフィール】
松田 優幸 (消費者経済総研 チーフ・コンサルタント)

*1986年 私立武蔵高校 卒業
*1987年 慶応大学 経済学部 入学
      経済学部で、
      ・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
      ・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済を専攻       経済学科「高山研究室」にて、貿易経済学・環境経済学を研究
*1991年 慶応大学 卒業  東急不動産 入社
*1997年 親会社の東急電鉄へ逆出向
      消費の現場である商業施設と街づくりの計画担当
*2000年 東急不動産 復職
      各種の商業施設の企画開発・運営、接客等で消費の現場の最前線に立つ。
*2005年 東急不動産から、消費・商業・経済のコンサルティングをおこなう
      株式会社リテールエステートへ移籍
      14年間、全国の消費の現場を視察・調査。その数は多岐にわたる。
*現在  消費者経済総研 チーフ・コンサルタント
     兼 リテール エステート リテール事業部長 (52歳)
     <資格> ファイナンシャル・プランナー他


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