子どもに電気ショックはいらない！事実を知り、子ども達を守りましょう！

精神科で行われている電気ショック療法(ECT)について事実を知る必要があります。0～5歳の子供、妊婦にも使われており、後悲惨な人生をもたらせています。このような被害を防止するため、真実を知ってください。

　今、電気ショック療法(ECT)について事実を知る必要があります。

　精神科で行われている電気ショック療法(ECT)は、患者の脳に電流を流して、発作を引き起こします。1938年、人間をより従順するための「治療」として開発され、この野蛮な実践は今日でも使用されています。
　
　電気ショック療法は「永久的な記憶喪失になる高いリスクと死亡リスクがあり、その使用が直ちに中止されるべきであることを意味する」と研究で結論付けられています。

　米国では19の州が現在、子供たちに電気ショックを行っており、7つの州は「0歳から5歳の子供たち」に実施しています。世界保健機関は「未成年者に対するECT使用の必要性は何もない。したがって、これは法律制定を通して禁じられるべきである」と述べています。しかし、未だに実施され、子ども達に後悲惨な人生をもたらせています。

　さらに、電気ショックは妊婦にも使われており、ある調査では、乳児死亡率が7.1%であることを示しています。

　このような被害を防止するため、市民の人権擁護の会(CCHR)では、電気ショックに関する真実を伝えています。

　ドキュメンタリー：治療それとも拷問：電気ショックについての真実：
　https://www.cchr.jp/ban-ect/watch/therapy-or-torture-the-truth-about-electroshock.html

　54億ドルの電気ショック療法産業によって、何百人もの人々が電気ショック療法を押し付けられています。このドキュメンタリーでは、怖いと思われる場面も出てきますが、これが実際に行われていることなのです。

　このような人権被害に巻き込まれないためにも、ドキュメンタリーをご覧になり真実を知ってください。

　市民の人権擁護の会は、アメリカの人道主義者L.ロンハバードの調査内容に基づき、1969年、精神医療による人権侵害を調査・摘発するために、サイエントロジーと米シラキュース大学名誉教授のトーマス・サズ博士（故人）によって創設されました。

　特定非営利活動法人イマジンは、知的障害者のノーマリゼーション、覚せい剤撲滅の普及啓発活動を行っており、市民の人権擁護の会の活動を応援しています。

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特定非営利活動法人イマジンのプレスリリース

特定非営利活動法人イマジン