消費者経済総研のプレスリリース

VFリリーストップ | 運営会社

■【重要】配信サービス統合に関するお知らせ

現在ご利用頂いております「VFリリース」につきまして、ユーザビリティの向上、機能追加、品質向上を目的とし、2012年4月1日（日）に「ValuePress!」と配信サービスを統合させて頂く運びとなりました。

配信サービス統合に関する詳細はこちらをご覧下さい。
(2012-03-19 00:00:00)

■【重要】経営統合のお知らせ

クラシックコミュニケーション株式会社は、株式会社バリュープレスと平成24年3月1日付けでPR総合支援企業に向けた経営統合を行うことを決定致しました。

詳細はこちらをご覧下さい。

(2012-02-28 12:00:00)

■リリースの「業界検索」機能を強化しました。

VFリリース内の「業界検索」機能を強化しました。

(2012-01-17 16:00:00)

■Grow!ボタンを設置しました。

ソーシャル環境を調査を目的に「Grow!」ボタンを設置しました。

(2012-01-17 10:00:00)

　Check

2021年03月19日 18時　[その他サービス／研究・調査報告]

消費者経済総研

【2021年度どうなる？】新年度シリーズ開始|4月1日からの日本は?

-消費者経済総研-

消費者経済総研が、4月1日からの新年度に、起きる事、変わる事を解説

4月1日から、2021年度がはじまります。
新年度の2021年度（令和3年度）は、日本は、どうなるでしょうか？

4月1日からは、どのようなことが、変更になるのでしょうか？
また、何が、起こるのでしょうか?

「4月から変わること」については、予定されていることが、あります。
また、予定の他に、新年度に起きる事の予測・予想も、あわせて連載していきます。

消費・経済、ヒットト・レンド、そして新型コロナの動向など、
新年度・4月1日からの日本に関して、連載シリーズを開始することをお知らせします。

具体的な各テーマの内容を、後日、連載リリースで、お届けします。
消費経済の評論家・専門家の「消費者経済総研・松田優幸」が、わかりやすくお伝えします。

－消費者経済総研－　　　

■取材・出演の依頼
本件に関するテーマでの、
番組での解説・出演・コメント、執筆・寄稿、講演・セミナー、取材のご依頼も、
ご相談下さい。

当方は、消費・商業の現場の取材・被取材などで動いていますので、
土日も含めて、ご遠慮なく、ご連絡くださいませ。
（メディア関係者・企業・法人様への対応ですので、一般個人の方はご遠慮下さい。）

■【消費者経済総研】は
消費・商業・経済ジャンルを、調査・分析し、そして予測します。
また、企業・ビジネスの最前線も、解説しています。

さらに、GDPや短観など経済指標や、財政政策、金融政策も対象です。
消費・経済の専門家・評論家が、わかりやすく解説しています。

－消費者経済総研－　　　　　　　

■【解説者プロフィール】
松田優幸　(消費者経済総研　チーフ・コンサルタント)

◆1986年　私立武蔵高校　卒業

◆1991年　慶応大学経済学部　卒業
＊経済学部４年間で、
　・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
　・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済を専攻

＊経済学科高山研究室の2年間にて、
　　・貿易経済学・環境経済学を研究

◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、東急(株)、(株)リテールエステートで勤務

＊1991年、東急不動産に新卒入社し、途中、親会社の東急(株)に逆出向 ※
　　　　　※親会社とは、広義・慣用句での親会社
＊2005年、商業コンサルのリテールエステートに移籍

＊東急グループでは、
　消費経済の最前線の現場である、店舗・商業施設などを担当し、
　各種施設の、企画開発・運営、店舗指導、接客等で、消費の現場の最前線に立つ

＊リテールエステートでは、
　全国の消費経済の現場を調査・分析し、その数は、受託調査+自主調査で多岐にわたる。
　商業コンサルとして、店舗企業・約5000社を、リサーチ・分析したデータベースも構築

◆２５年間の間「個人投資家」としても、活動中。

株式の投資家として、マクロ経済（金利、GDP、物価、貿易、為替など）の分析や、
ミクロ経済（企業動向、決算、市場など）の分析にも、注力している。

◆近年は、
消費・経済・商業・店舗・ヒットトレンド等で、番組出演、執筆・寄稿、セミナー・講演等で活動
＊現在は、
　消費者経済総研チーフ・コンサルタント (53歳)
　兼、株式会社リテールエステート　リテール事業部長

＊資格は、
　ファイナンシャル・プランナーほか

■当総研が提供する情報は、正確性・完全性・有効性・真実性・最新性等の保証はなく、利用・活用は、利活用者の自らの判断・責任であり、損害が生じても当方は一切の責任を負いません。

提供元：valuepressプレスリリース詳細へ