株式会社富士工業所のプレスリリース

VFリリーストップ | 運営会社

■【重要】配信サービス統合に関するお知らせ

現在ご利用頂いております「VFリリース」につきまして、ユーザビリティの向上、機能追加、品質向上を目的とし、2012年4月1日（日）に「ValuePress!」と配信サービスを統合させて頂く運びとなりました。

配信サービス統合に関する詳細はこちらをご覧下さい。
(2012-03-19 00:00:00)

■【重要】経営統合のお知らせ

クラシックコミュニケーション株式会社は、株式会社バリュープレスと平成24年3月1日付けでPR総合支援企業に向けた経営統合を行うことを決定致しました。

詳細はこちらをご覧下さい。

(2012-02-28 12:00:00)

■リリースの「業界検索」機能を強化しました。

VFリリース内の「業界検索」機能を強化しました。

(2012-01-17 16:00:00)

■Grow!ボタンを設置しました。

ソーシャル環境を調査を目的に「Grow!」ボタンを設置しました。

(2012-01-17 10:00:00)

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2023年02月21日 16時　[外食・フードサービス／製品]

株式会社富士工業所

自動ゆで上げシステム「ハイパワー角型ゆで麺器」、補助金プラットフォーム「KAERUN」への掲載を開始

自動ゆで上げシステム「ハイパワー角型ゆで麺器」、補助金プラットフォーム「KAERUN」への掲載を開始。申請や処理の一括サポートで、補助金を活用した P-Robo の導入が簡単に

[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM3OTc5NCMzMTM1NjUjNzk3OTRfVGxtR3VrTE1aSy5qcGc.jpg ]
コンパクト化、省人化などの時代に合わせた機器製作に取り組む株式会社富士工業所（本社：東京都荒川区、代表取締役社長：渡邉恭介、以下「富士工業所」）は飲食企業向け補助金マッチングプラットフォーム「KAERUN(カエルン、以下KAERUN)」(運営:株式会社HJP Corporation) に、自動ゆで上げシステム「ハイパワー角型ゆで麺器」の登録・掲載を開始しました。ハイパワー角型ゆで麺器の導入をご検討中の飲食企業様は、「KAERUN」を活用することで申請や処理の一括サポートを受けながら補助金を活用することが可能です。
「KAERUN」製品ページ：https://kaerun.cloud/products/detail/396

■補助金マッチングプラットフォーム「KAERUN」とは
「KAERUN」（https://kaerun.cloud/）とは、飲食企業・飲食店向けベンダー・KAERUNサポーター（補助金申請サポート企業）の3者を繋ぐ補助金プラットフォームです。「KAERUN」を利用することで、商品・サービスを見つけるだけでなく、それらに活用できる補助金申請をワンストップでシームレスに実現可能です。現在約200点の商品・サービスが掲載されており、補助金の活用により自己担額を最大1/4に抑えることができます。

■専用反転カゴによるゆで上げで、女性の方でもラクラク操作「ハイパワー角型ゆで麺器」。
自動反転タイマーでゆで上げ時間をセットすれば、あとはゆで上がりを待つだけ。
時間になるとカゴが自動で反転し、隣のシンクへ麺を移します。
さらに、当社独自の対流設計構造により、麺が泳ぐように回転させながらゆで上げます。
製品サイト：https://www.fujixgroup.co.jp/product/fb-6570a/

■株式会社HJP Corporation　会社概要
社名: 株式会社HJP Corporation
本社: 東京都渋谷区千駄ヶ谷3-20-8 千駄ヶ谷S'ビル 2F
設立: 2008年9月
代表者: 代表取締役高橋秀志
URL: https://hjp.co.jp

■株式会社富士工業所　会社概要
社名: 株式会社富士工業所
本社: 東京都荒川区西尾久4-8-10　富士ビル1F
設立: 1963年2月
代表者: 代表取締役社長渡辺恭介
URL: https://www.fujixgroup.co.jp/

富士工業所は、「厨房機器を通じて外食を豊かにする」ことをミッションとして、1955年9月に創業。創業時の原点であるミッションと志は変わらず、これからも伝統的調理から自動化・省人化など、時代に即した製造活動を果敢に続けてまいります。

■株式会社富士工業所　事業内容
創業以来60年以上、蕎麦・うどん店と関わり続けて得た独自のノウハウを用いて、主に麺業を中心とした個人飲食店、大型飲食店の厨房内における一連の加熱工程を、標準化・自動化を行います。
非常勤の方を即戦力に、調理工程に付随する人件費を抑制しつつ店舗生産性を高めます。
スタッフ一人単位の省人化を既存店舗でも導入可能なコンパクト且つ高効率なプロダクトで実現。
顧客の用途に応じ、幅広い調理方法・機器カスタマイズに対応します。

提供元：valuepressプレスリリース詳細へ