株式会社エムディーのプレスリリース

• 旅行・観光・地域情報
• 不動産
• 農林水産
• 鉄鋼・非鉄・金属
• 繊維・エネルギー・素材
• 精密機器
• 新聞・出版・放送
• 食品関連
• 商社・流通業
• 自動車・自動車部品
• 国・自治体・公共機関
• 広告・デザイン
• 建築・土木
• 携帯、モバイル関連
• 金融・保険
• 教育
• 機械
• 外食・フードサービス
• 運輸・交通
• 医療・健康
• ファッション・ビューティー
• ビジネス・人事サービス
• ネットサービス
• コンピュータ・通信機器
• エンタテインメント・音楽関連
• その他非製造業
• その他製造業
• その他サービス
• その他

• サービス
• 製品
• 告知・募集
• キャンペーン
• 企業の動向
• 研究調査報告
• 業績報告
• 人事
• 技術開発成果報告
• その他

Check 　 　Tweet

2024年01月04日 15時　[教育／サービス]

株式会社エムディー

厚生労働省の調査による離職理由に「人間関係」！離職で後悔しないために……【新入社員さん向け】人間関係を円滑にするコミュニケーションの特別企画がスタートします！

新入社員の3年以内の離職率が30％を超え続けているのをご存知ですか。厚生労働省の調査によると、離職理由の上位に「人間関係がうまくいかなかった」ことが挙がっています。日本コミュニケーショントレーナー協会では、10年連続で正社員の離職数が0人だった会社のコミュニケーションスタイルや仕組みを研究し、新入社員の皆様に向けて、人間関係を円滑にするコミュニケーションを学べる特別企画を2024年にスタートします。

■離職理由の上位は「人間関係がうまくいかなかった」こと
令和5年10月に発表された厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況(令和２年３月卒業者)」によると、新卒や中途採用による新入社員が就職後3年以内に離職する確率は新規高卒就職者で37.0％、新規大卒就職者で32.3％となっており、就職後3年以内の高い離職率が続いていていることが分かります。

また、平成21年3月に厚労省の発表した「第6回21世紀成年者縦断調査（国民の生活に関する継続調査）」の結果によると、離職理由の上位に「人間関係がうまくいかなかったから」が挙がっており、もし新入社のスタート時から上司や同僚と十分なコミュニケーションをとれていれば、多くの新入社員の方が離職せずに済んだかもしれません。

これらの調査データをふまえ、日本コミュニケーショントレーナー協会では、10年連続で正社員の離職数が0人だった会社のコミュニケーションスタイルや仕組みを研究し、新社会人の方向けのコミュニケーション特別企画を新たにスタートします。

■職場の人間関係を円滑にするコミュニケーション講座を参加しやすい価格で
一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会（東京都千代田区、代表理事：椎名 規夫）は、新社会人向けに特別企画「コミュニケーション能力1級」資格取得コースを、2024年から特別価格で提供します。

当講座は、内閣総理大臣認証NPO認定を受けている信頼性の高いコミュニケーション講座です。新社会人が職場で求められるコミュニケーションの基礎を学び、人間関係構築スキルの獲得をサポートします。この講座を修了された方には、内閣総理大臣認証NPOコミュニケーション能力開発機構より「コミュニケーション能力1級」認定証が発行されます。

参加費は通常11,000円（税込）ですが、今回日本コミュニケーショントレーナー協会では、新入社員の方々を応援するため、大幅に割引した特別価格3,300円（税込）で提供します。コミュニケーションに興味のある新社会人の方が参加しやすい価格で円滑な職場コミュニケーションスキルを提供します。

■コミュニケーションとは『他人との関わり方』
コミュニケーション能力は現代社会で非常に重要なスキルです。新入社員の方々には、職場での円滑なコミュニケーションが求められます。この特別企画では、新入社員の皆様が会社組織におけるコミュニケーションスキル『他人との関わり方』を身につける機会を提供します。

当講座では、新入社員の皆様がコミュニケーション能力向上について学び、キャリアのスムーズなスタートを切れるようサポートします。お申し込みと詳細については、日本コミュニケーショントレーナー協会のウェブサイトをご覧いただくか、下記の連絡先にお問い合わせください。

■新入社員さん向け特別企画「コミュニケーション能力1級」資格取得コース概要
名　称　：コミュニケーション能力1級資格取得コース
日　程　：2024年1月18日（木）10:00〜16:30
　　　　　2024年2月３日（土）10:00〜16:30
　　　　　2024年2月15日（木）10:00〜16:30
資格認定機関：内閣総理大臣認証NPOコミュニケーション能力開発機構
対象者：新入社員およびコミュニケーション能力向上を目指す方
開催方法：Zoomを利用したオンラインセミナー
参加費：特別価格3,300円（税込、テキスト代・認定証代込み）
講座詳細
https://www.communication.or.jp/communication-1st-grade/new-employee.php
申込先
https://www.communication.or.jp/communication-1st-grade/new-employee.php#moushikomi

■コース内容：コミュニケーションスキル向上のためのトレーニング
・社会で求められている対人コミュニケーション能力の基礎が身につきます
・学校では学べない人間関係を構築する基本が学べます
・『話し方』『聞き方』『伝え方』の基本が身につきます
・相手の『気持ち』『考え』『感情』が手に取るように分かるようになります
・仕事、子育て、プライベートで、まわりをやる気にさせる方法が分かります
・苦手な相手、嫌いな相手、関係改善が必要な相手との関わり方が分かります
・会話が途切れず、スムーズに話せるスキルが身につきます
・「何を言っているのか分からない！」「何を言いたいの？」等のコミュニケーションのミスマッチが起きる理由が分かります

■一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会とは
2006年7月にコミュニケーション専門スクールとして設立されました。「コミュニケーションは『人』の在り方そのもの」との考えに基づき、コミュニケーションを通して世界中を笑顔にする人を育成。現在はオンラインや全国各地で講座を開催する他、総務省や厚生労働省などの官公庁を始め民間企業・団体で数多くの研修を実施しています。


【一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会概要】
代表者：代表　椎名 規夫
設立：2006年7月
所在地：〒101-0054 東京都千代田区神田錦町３丁目２１
ちよだプラットフォームスクウェア１１５７
TEL：0120-780-827
公式サイトURL： https://www.communication.or.jp/

事業内容：私たちは、人間関係を円滑にするコミュニケーションのスキルを提供しています。
・卓越したコミュニケーションテクニック
・あなたがもっている価値観や認識、前提を見つける方法
・継続学習を前提にしたコミュニケーション方法
・コミュニケーションの実践の場を用意
コミュニケーション能力は、継続によって身につき、それまでとの違いを実感できるようになります。

また、一般財団法人日本コミュニケーショントレーナー協会は、権威ある団体や組織の研修で採用されています。
・総務省　「コミュニケーションの基礎に関する研修」
・厚生労働省の労働基準局所管特別民間法人『中央労働災害防止協会』にてコミュニケーション技術力研修担当10年以上
・国家公務員（労働基準監督官）向けストレス対策研修
・独立行政法人教職員支援機構にて全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング講座担当
・三井住友海上火災保険株式会社
・住友生命保険相互会社
・（福）名古屋市社会福祉協議会
・川口市労使講座
・東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座
・日本郵便株式会社　等

【一般の方向けお問い合わせ先】
■一般財団法人コミュニケーショントレーナー協会　事務局
■TEL：0120-780-827
■携帯：080-7742-1015　猪瀬（いのせ）
■営業時間：(月〜金 10:00〜17:00)
■e-mail：jimukyoku@communication.or.jp



提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

Check

Tweet

2026年01月15日　[企業の動向]
費用を抑えながら理想の家に！「中古住宅＋リノベーション」の魅力や注意点を詳しく解説したブログ記事を、つくば住宅工房株式会社が公開

2026年01月15日　[企業の動向]
“地域密着型”の工務店が解説。地元・足立区の「住宅に関する価格」を考える最新のブログ記事を公式ウェブサイトで公開

2026年01月14日　[企業の動向]
エコキュート、ハイブリッド給湯機への交換は賢く補助金利用で！交換前に知っておきたい「給湯省エネ2026事業」情報をまとめた記事を、ガス給湯器交換サービスが公開

2026年01月14日　[サービス]
「なぜ伝わらないの？」情報をコミュニケーションに変えるヒントをわかりやすく解説したブログ記事を、日本コミュニケーショントレーナー協会が公式ウェブサイトで公開

2026年01月14日　[企業の動向]
過去最大級、最大100万円の補助金で、省エネ対策と暮らしやすさをリフォームで実現！国が実施する「みらいエコ住宅2026事業」について紹介したブログ記事を公開

関連するプレスリリース一覧(新着順)