日本で初めて組織活性化に関するノウハウをまとめた『アクティベーションマネジメント エレメントブック』を、法人企業対象に無料で提供致します。
報道関係各位 ■□■日本初『組織活性化ノウハウ集』を無料提供■□■ 『アクティベーションマネジメント エレメントブック』無料提供のご案内 この度、独自のコンサルティング技法「アクティベーションマネジメント」を用いて、組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニー（東京都千代田区：代表取締役／大野順也）は、同志社大学大学院 総合政策科学研究科 藤本 哲史 教授の監修のもと収録した『アクティベーションマネジメント エレメントブック』を2008年9月20日より、法人企業を対象に無料配布いたします。また無料相談窓口も設け、組織活性化に関するあらゆる相談にも対応していきます。 ■アクティベーションマネジメント■ アクティベーションマネジメントとは、クライアントの現状において不足している（また機能していない）組織活性化要素を洗い出し、組織内部からのアプローチ（組織・人事コンサルティング／業務改革コンサルティング等）及び組織外部からのアプローチ（PRコンサルティング等）を通して、各要素の補完及び適正機能化を図る独自のコンサルティング技法です。 今回、このアクティベーションマネジメントで用いる組織活性化に必要な要素を収録した冊子『アクティベーションマネジメント エレメントブック』を、法人企業を対象に無料配布いたします。 ■お申し込みはこちらから■ https://www.aand.co.jp/activation_management/eb/index.php ■アクティベーションマネジメント エレメントブックの内容■ 『アクティベーションマネジメント エレメントブック』はＡ５版９６ページ、全ページカラー。本冊子には、組織活性化と業績向上の関係や組織活性化がもたらす組織価値、また組織活性化を実現するためのポイント等を要素分解し、各要素がもたらす効果や、各要素の補完及び適正機能化を図る際の留意点等を収録しています。 ■コンテンツ（一部抜粋）■ ・組織活性化と業績向上の関係 ・活性化した組織創り ・組織活性化を実現する要素 -----アイデンティティ要素（例）------------------------------------------- アイデンティティ要素とは、個々が持つ個性や独自性等を尊重することであり、個々が集団や組織において、唯一無二の存在であることを認める行為を指して言います。人間はひとりだけで存在するものではなく、周囲に存在する他者や集団、組織を介して、その存在意義や価値を明らかにし、他者や集団、組織、ひいては社会との繋がりを持ち、その存在を明らかにします。つまり、アイデンティティ要素とは、集団や組織等に対する帰属性を高めるために、必要不可欠の要素であると言えます。 -------------------------------------------------------------------------- （上記のアイデンティティ要素に相当する各要素を、計３５種類収録しています） ■提供の背景■ 昨今の急速なインターネットの普及により、様々な情報がいつでもどこでも容易に取得できるようになってきています。こういった情報産業の発達により、従業員が今後のキャリアを検討する際にも、勤務している自社内の条件や情報だけを頼りに今後のキャリアを検討してはおらず、インターネットを介して有益な条件や情報を外部から取得し、自身のキャリア形成を検討しているのが現状です。 労働市場においても、人材派遣事業及び職業紹介事業等、広義の雇用提供をサービスとする企業が台頭する中、転職に対する暗いイメージは薄れ、転職する事そのものがキャリアアップのひとつの手段として市場から認知されてきています。 こういった背景から、旧来当たり前とされてきた従業員と企業の『主従関係』は崩壊してきており、両者の関係は、以前よりも増して『対等関係』へと変化してきています。これから企業各社が人材マネジメントを適切かつ効果的に運用していくためには、多様化する従業員の価値観や考え方を受け入れつつ、選ばれる会社になるべく、人材マネジメントを行う必要が出てきているのが現状であると言えます。 中でも、比較的労働集約性が高いとされているサービス産業においては、人材のスキル・能力・やる気等が事業そのものに大きな影響を与えるため、他の産業よりも増して、如何に従業員の帰属意識を高め、やる気を引き出し、事業への貢献意識を喚起するかといった人材マネジメント上の課題を抱えており、今後の事業の発展を支える上での急務課題になっています。 しかし、現在の各企業の主だった取組みは、旧態依然の企業論理に則した人事制度の構築や人材育成等に偏重しているケースが見られ、従業員と企業がともに同じ目標や目的に沿って、共存共栄が実現できる「仕組み」作りや「取組み」がなされていないのが現状と言えます。 ■利用用途■ 本冊子『アクティベーションマネジメント エレメントブック』には、多様化する従業員の価値観や考え方を受け入れつつ、従業員と企業がともに同じ目標や目的に沿って、企業活動を行うためのポイントが収録されており、人材マネジメントの「仕組み」を構築する際のヒントやポイントはもとより、構築した「仕組み」を円滑に運用するための「取組み」の手引書としても活用頂くことができます。本来であれば、有償のサービスとして提供する内容ではありますが、弊社のコンサルティング方針でもある「机上の空論に終らないコンサルティング」を体現するためにも、今回は数量を1000部と限定して、無料で提供することと致しました。 ■お申し込みはこちらから■ https://www.aand.co.jp/activation_management/eb/index.php ■監修■ 本冊子は、同志社大学大学院 総合政策科学研究科 藤本哲史教授の監修のもと制作致しました。藤本教授は、ノートルダム大学大学院において社会学博士課程を修了され、組織心理学／社会心理学における幅広い知識と経験を有していらっしゃいます。弊社の非常勤顧問としてもご教授頂いております。 【氏名】藤本 哲史 （ ふじもと てつし ） 【略歴】 ・1994 ノートルダム大学大学院 社会学研究科（博士課程） 社会学専攻修了（社会学博士、Ph.D） ・1995〜 南山大学外国語学部英米科（専任講師） ・1996〜2002 国際基督教大学（非常勤講師） ・1998〜 南山大学外国語学部英米科（助教授） ・2000〜 南山大学外国語学部英米学科（助教授） ・2007〜 南山大学外国語学部英米学科（教授） ・2008〜 同志社大学大学院総合政策科学研究科（教授） 【主な書籍及び論文】 ・「キャリア発達の心理学−仕事・組織・生涯発達」（2002年） ・「信頼社会のゆくえ」（2007年） ・「企業のファミリー・フレンドリー制度に対する従業者の不公平感」（2007年） ■弊社概要■ 組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニーでは、独自のコンサルティング技法「アクティベーションマネジメント」を用いたコンサルティングサービスを提供しております。 ・企業名 株式会社アクティブ アンド カンパニー ・住所 東京都千代田区麹町２−２−３１ 麹町サンライズビル ・代表者 代表取締役：大野 順也 ・資本金 １０００万円 ・設立 ２００６年１月５日 【事業内容】 ・アクティベーションマネジメントを用いた組織活性化コンサルティング −組織人事コンサルティング事業 −企業における従業員の採用手続及び教育研修業務の受託 −インターネット等を利用した各種情報提供サービス −人事業務に特化した職業紹介事業（サービス名／ＨＲキャリア） −有料職業紹介事業 許可番号) 13-ユ-301959 【主要取引先】 株式会社ACCESS ／ 朝陽貿易株式会社 ／ イワキ株式会社 ／ 株式会社クレスコ ／三幸エステート株式会社 ／ 株式会社ゼクス ／株式会社ゼクスコミュニティ ／ 株式会社パソナテック ／株式会社パソナユース ／ 株式会社ビットアイル ／株式会社ベネフィット・ワン ／ 株式会社モンテローザ ／ 他多数 (五十音順) 【本件に関するお問い合わせ先】 株式会社アクティブ アンド カンパニー 管理本部 広報企画担当 電話番号：03-6231-9505 ファックス：03-6231-9506
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