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2009年03月04日 13時　[食品関連／サービス]

カタリナマーケティングジャパン株式会社

2009年4月1日より、マックスバリュ九州がカタリナ・ターゲット・メディアに加入。

カタリナ・ターゲット・メディアにマックスバリュ九州が加入しました。店頭でお客様に直接、個別のメッセージを届けることができるPOS連動型メディアは、プロモーション・ツールとしての活用も期待されています。

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社（以下、カタリナ　本社：東京都港区南青山、代表取締役社長：若林　学）は、マックスバリュ九州株式会社 （以下、マックスバリュ九州　本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：築城 政雄）と合意し、マックスバリュ九州の運営する同社の全店舗がカタリナ・ターゲット・メディアに加入することとなりました。

マックスバリュ九州の考えるスーパーマーケットは、地域のお客さまの「くらし」とともにある地域密着事業。毎日来店される20万人のお客様の「豊かなくらしづくりと地球環境保全の両立」を目指し、九州7県それぞれの地域で親しまれた味を「ベストローカル うまかもん」として、食卓にお届けしています。代表例が、九州各店で販売する垂水漁業協働組合の「垂水かんぱち」です。また、日配食品コーナーでは、毎日の食卓にかかせないベーシックな商品を中心に、同社オリジナル商品を九州メーカー各社とも共同開発。お客さまから承ったご意見には必ず返信することを約束するなど、「すべてはお客さまのために」という営業政策の原点を徹底しています。売上に関しても、2002年の設立当初より毎年、右上がりで成長中です。

昨年秋から冬の九州エリアの景況を調べてみたところ、
1.ウォン安で博多港ー釜山港を結ぶ高速船利用者が23.8％増。
一方、九州への韓国人観光客は激減。(2008年11月データ)
2.国土交通省によると、8月に九州で新たに着工した住宅は、前年同月比64.3％増。
持ち家、貸家、マンション、戸建ての分譲住宅と全分野で前年同月を上回った
　(2008年10月データ)
3.九州地盤の外食店の既存店売上高、軒並み前年割れ(2008年9月データ)
とありました。

普段は「家時間」で節約をし、旅行も「近場の海外」という消費者のライフスタイルが見え隠れする昨今、GMS/スーパーでお客さまに対して個別に有益なメッセージを届けることができるPOS連動型のカタリナ・ターゲット・メディアは、マックスバリュ各店舗におけるプロモーション・ツールとして活用が期待されています。

※マックスバリュ九州株式会社は、福岡県福岡市に本社を構え、九州7県にSMを展開
しています。

■カタリナマーケティング グループ

カタリナマーケティングは、小売の店頭において “的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なメッセージ”を届けることで、効率的かつ効果的なインストア・マーケティングを実現しています。

日々店頭から集積されるPOSデータより消費者の購買行動を分析し、消費財メーカーや小売業がターゲットとする消費者に向けたマーケティング・プランを提案します。その後、実際に店頭でマーケティング・プランを施策し、施策後は結果検証をするというカタリナ独自のマーケティング・サイクルを実現。

この世界標準のサービスは現在、米国をはじめ、欧州(英国・フランス・ベルギー・オランダ・イタリア・ドイツ)・日本を合わせて約45,000店舗のGMS・スーパーマーケット・ドラッグストアで展開さており、20億件のデータを集積するサーバは世界で5位(商用ベース)規模になります。

■カタリナ・ターゲット・メディアとその特長

カタリナ・ターゲット・メディアとは、全国のGMS/スーパーマーケットの店頭に設置された端末を媒介に、全てのお客さまに同じメッセージを送るのではなく、企業や商品ブランドがターゲットとする消費者に対して、個々に適切なメッセージを送ります。現在、月間のべリーチ数約1億8000万人という実績があり、店頭におけるショッパー・マーケティング戦略を具現化させる様々なソリューションを提供しています。

■カタリナ・ターゲット・メディア提供価値

・消費財メーカー：お買物精算時、“的確な消費者に、的確なタイミングで、的確な
コミュニケーション”を実施することにより、ブランド認知、商品トライアルの増
大、ロイヤルティ顧客の促進などを実現します。

・小売チェーン：顧客再来店の促進、バスケット単位の購買金額の向上を実現しま
す。また、ストアの独自企画にもご活用いただくことで、顧客のストアロイヤルテ
ィを強化します。

・消費者：新商品や購入した商品に関連する情報、そして、お得なクーポンやお買物
券などを受けることができ、日々のお買物にお役立ていただいております。

■カタリナ・ターゲット・メディア加入チェーン

日本でカタリナ・ターゲット・メディアに加入しているチェーンは、イオン(ジャスコ業態)、イトーヨーカ堂、相鉄ローゼン、マルエツ、イズミ、CFSコーポレーション(SM・コンボ業態)、エコス、カスミ、オークワ、マックスバリュ東北、マックスバリュ北海道、ヨークベニマル、マックスバリュ西日本、イオン九州、イオン(マックスバリュ業態)、イオン北海道、万代、マイカル、フジ、光洋、ユニー、そして今回のマックスバリュ九州を含め合計22チェーンになります。(2009年3月吉日)

■会社概要

【会社名】カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
【所在地】東京都港区南青山3-1-31 大手町建物青山ビル6階
【代表者】代表取締役社長　若林 学
【設立】1999年7月13日
【事業内容】日本全国のGMS/スーパーにおいて、POS連動の店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア」を活用したマーケティングソリューションを提供。
【代表電話】03-5770-6760
【会社サイト】http://www.catmktg.co.jp



【本件に関するお問い合わせ先】
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
広報担当：金内
〒107-0062 東京都港区南青山3-1-31 大手町建物青山ビル6階　
電話：03-5770-6760　FAX：03-5410-4530

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