人事・教育ご担当者様に向けて、社内研修のポイントをまとめた冊子を無料にて差し上げます。
人事・労務の専門情報誌『労政時報』(株式会社労務行政)号外の『人事部サポーターズガイド』に、弊社組織経営ソリューション部が社内研修を実施するうえでのポイントについて執筆いたしました。その抜刷版を、先着100名様に無料にて差し上げます。 ※ご希望の方は、下記お問合せフォームの『その他』にチェックし、『お問合せ内容』に【冊子希望】の旨をお書き添えください。 http://www.noma.co.jp/service/ask.html 企業にとって厳しい外部環境が続く中、今だからこそ社内の人材育成に取り組む企業が増加しています。 この記事では、組織(企業)が自社の教育・研修を進めるに際して、どのような点に焦点を当てるとよいか、また外部教育機関を選ぶときには何を基準にすればよいか、などのポイントをまとめてご紹介しています。これから社内教育を検討されるご担当者様に是非お読みいただき、参考にしていただければ幸いです。 活力ある組織づくりに欠かせない『人を育てる』という原点を、不況時代の今、改めて見つめてみてはいかがでしょうか。 ■冊子について■ 【人事部向けポータルサイト『労政時報クラブ』のアクセスランキングで本稿が最高3位となりました】 『不況時こそチャンス 研修ポイントの見直し』(原文：教育・研修分野の現状と階層別研修のポイント) 株式会社日本経営協会総合研究所 組織経営ソリューション部 ※ご希望の方は、下記お問合せフォームの『その他』にチェックし、『お問合せ内容』に【冊子希望】の旨をお書き添えください。 http://www.noma.co.jp/service/ask.html NOMA総研は、昭和24年に設立された社団法人日本経営協会(略称NOMA)より一部業務を移管、平成元年に設立しました。以来20年にわたり人事アセスメントの開発・普及や企業の調査・診断および経営コンサルティング業務全般に関する事業を展開しております。20年の実績に裏付けられたデータをもとに商品・サービスを開発、継続して幅広いお客様の信頼をいただいております。 今後も『人と組織』の視点から企業経営の課題をとらえ、【人と組織のパフォーマンス最適化】を支援してまいります。 ■内容に関するお問い合わせ先 組織経営ソリューション部 電話： 03-3403-8788 FAX: 03-3402-3119 e-mail： henkaku@noma.co.jp ■会社概要 株式会社 日本経営協会総合研究所(NOMA総研) 設立：1989年7月 代表者：飯田 義範 所在地：東京都渋谷区千駄ヶ谷3-11-8 URL: http://www.noma.co.jp/ ■本件に関する報道機関からのお問い合わせ先 広報室 電話： 03-3403-8611 FAX：03-3402-3119 e-mail： kouhou@noma.co.jp
人事・労務の専門情報誌『労政時報』(株式会社労務行政)号外の『人事部サポーターズガイド』に、弊社組織経営ソリューション部が社内研修を実施するうえでのポイントについて執筆いたしました。その抜刷版を、先着100名様に無料にて差し上げます。