株式会社デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、全国の従業員数・職員数500名 以上の企業・団体の研修担当者・受講者各100名(計200名)を対象に、研修についてのアンケート調査を実施しました。
株式会社デジタル・ナレッジ(東京都新宿区、代表：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を担当する30歳以上の会社経営者、会社員、公務員及び、研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、会社員、公務員に、研修についてのアンケート調査を実施しました。 (有効回答数各100、計200) その結果、研修担当者、受講者双方が[知識レベル等を考慮したクラス分け]が研修に最も必要と回答。また、実業務へ与える影響について、研修よりOJT(実際の仕事を通じて仕事に必要な知識・技術・技能・態度などを意図的・計画的・継続的に指導し、修得させる方法)の割合が高いと答える受講者が多い結果となり、研修担当者に比べ研修を重要視していない受講者の実態が浮き彫りとなりました。 【結果からみるポイント】 ■研修に欠かせない要素一位は、[知識レベル等を考慮したクラス分け] 社員教育・研修を実施・受講する上で欠かせない要素について尋ねたところ、研修担当者、受講者共に[知識レベル等を考慮したクラス分け]が最も多く(研修担当者26％、受講者35％)、次いで、予習・復習(研修担当者21％、受講者20％)、資料の事前配布(研修担当者20％、受講者20％)、質疑応答(研修担当者17％、受講者18％)と続いた。 その他自由回答としては、[ワークショップ形式の参加型研修][研修後の力量評価(理解度テスト)][時間]などの意見が挙げられた。 研修担当者、受講者の双方から高いニーズがあることがわかった[知識レベル等を考慮したクラス分け]だが、実際の研修現場ではなかなか実現できていないケースが多いのが現状である。 今後、より効果的な研修を行うためには、[クラス分け[がひとつのカギになると言える。 ■研修に適した学習内容、研修担当者と受講者の意見に差異 先に回答された[研修に欠かせない要素[ を取り入れた研修を実施する際に、最も適した学習内容について質問したところ、受講者は、業務に直結する内容(27％)、リーダーシップ研修(17％)、資格系(17％)、語学系(16％)と回答した。 一方、研修担当者は、業務に直結する内容(44％)、リーダーシップ研修(30％)が7割以上の意見を集め、資格系(2％)、語学系(6％)は少数意見に留まった。 本質問はあくまでも一定の条件下での学習内容についての内容であるため、一概には言い切れないが、受講者は自身への先行投資を、研修担当者は会社や業務への直接的な貢献を期待できる講座を選定するという傾向が見られた。 ■ eラーニング研修の場合、受講者の半数以上が[1週間未満で終了できる] 約1時間の研修をeラーニングで実施または受講する場合、何日間までに学習を終了してほしい／終了するかという質問について、研修担当者が3日-1週間未満(25％)、1週間-2週間未満(22％)で終了するのが望ましいと回答したのに対し、受講者の半数以上が1週間もかからずに研修を終了すると回答した。 (1日-3日未満(33％)、3日-1週間未満(21％)) eラーニングを使った研修の場合、時間や場所を気にせずに自分のペースで学べるメリットがあるためか、研修担当者の期待以上に、受講者が積極的に研修を受ける姿勢が伺えた。今後は、研修におけるeラーニングの活用にも大いに期待したいところである。 ■受講者が考える実業務への影響力、[研修10％・OJT90％] 研修とOJTを比べたときに、仕事のやり方や必要な知識を学べる割合について、研修担当者は研修から30％・OJTから70％(32％)が最も多い結果となった。 一方、受講者は研修から10％・OJTから90％(31％)が最も多く、研修担当者に比べ、研修よりOJTの影響力が大きいと考える傾向が見られた。 これは、研修(座学)で知識を得てOJTで実務力・実践力を磨くというイメージが強いことが一因と推測される。 今後は、ロールプレイングなどを積極的に取り入れた参加体験型の研修を行うなどといった工夫が求められるだろう。 【まとめ】 人材は限りある貴重な経営資源− そんな理念が一般的となった昨今、あらゆる企業・団体が社員・職員のモチベーションアップやスキル向上などの社員教育に力を入れています。 では実際に、現場ではどのような研修が必要とされているのでしょうか。アンケートでは、研修担当者、受講者双方が[知識レベル等を考慮したクラス分け]が研修に最も必要と回答。 しかしながら、クラス分けで行う研修は、現場の高いニーズにも関わらず、実際にはなかなか実現に至っていないケースが多いのが現状です。 また、実業務へ与える影響について、研修よりOJTの割合が高いと答える受講者が多く、研修担当者に比べ研修を重要視していない受講者の実態が浮き彫りとなりました。 これは研修(座学)は知識を得る場で、実務力・実践力はOJTで磨くといったイメージが強いことも一因と考えられます。 なお研修に適した学習内容については資格・語学系を選択した受講者が比較的多くいたのに対し、研修担当者は資格・語学系の選択は10％未満に留まりました。 このことから受講者は自身への先行投資を、研修担当者は会社や業務への直接的な貢献を期待する傾向があることがわかりました。 今後、より効果的な研修を行うためには、適正なクラス分けの実施や、ロールプレイングなどを積極的に取り入れた参加体験型の研修を行うこと、受講者自身への先行投資になると感じるような学習内容を織り交ぜるなどといった工夫が求められるでしょう。 一方、1時間の研修をeラーニングを使って学習する際の期間については、研修担当者が想定するよりも、受講者のほうが短期間で終了させる意識を持っていることがわかりました。 研修をなるべく早くに終了させたい、という意識の半面で、研修担当者の期待以上に受講者が積極的に研修を受ける姿勢も見られました。 今後は研修におけるeラーニングの活用も大いに期待したいところです。 【アンケート調査概要(研修担当者)】 調査期間 ：2010年8月18日(水)-8月19日(木) 調査方法 ：Webアンケート方式 調査対象 ：全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を担当する30歳以上の会社経営者、会社員、公務員100名 職業内訳 ：会社員・団体職員(83％)、地方公務員(8％)、国家公務員(5％)、会社経営者・役員・団体役員(4％) 男女内訳 ：男性(90％)、女性(10％) 年代別内訳：30-39歳(23％)、40-49歳(43％)、50-59歳(29％)、60-69歳(5％) 【アンケート調査概要(受講者)】 調査期間 ：2010年8月18日(水)-8月19日(木) 調査方法 ：Webアンケート方式 調査対象 ：全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、会社員、公務員100名 職業内訳 ：会社員・団体職員(83％)、地方公務員(16％)、国家公務員(1％) 男女内訳 ：男性(86％)、女性(14％) 年代別内訳：27-29歳(6％)、30-39歳(35％)、40-49歳(33％)、50-59歳(25％)、60-69歳(1％) --------------------------------------------------------------------- ◆ 本アンケート結果の詳細を掲載した[調査報告書]を無料ダウンロード◆ 今回ご紹介したアンケート結果の属性情報、クロス分析結果等を掲載した[調査報告書]を無料でダウンロード頂けます。 ぜひご覧くださいませ。 http://www.digital-knowledge.co.jp/corporate/laboratory/e_report.html ---------------------------------------------------------------------- ■会社概要 名 称：株式会社デジタル・ナレッジ 所在地：東京都新宿区下宮比町2-26 共同飯田橋ビル6F 代表者：代表取締役社長 はが 弘明 URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/ 【本件に関するお問い合わせ先】 株式会社デジタル・ナレッジ 担当：濱田 TEL：03-5206-5811 FAX：03-5206-5812 e-mail：sales@study.jp
株式会社デジタル・ナレッジ(東京都新宿区、代表：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、全国の従業員数・職員数500名以上の企業・団体で研修を担当する30歳以上の会社経営者、会社員、公務員及び、研修を受講したことのある27歳以上の会社経営者、会社員、公務員に、研修についてのアンケート調査を実施しました。