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2022年01月27日 15時　[ネットサービス／研究・調査報告]

株式会社Ｊストリーム

教育・研修、情報共有用途での動画視聴時の「“倍速再生”利用状況調査」を実施 〜約8割が倍速再生で動画視聴経験ありと回答〜

株式会社Ｊストリームは、動画の再生速度を変えて視聴する「倍速再生」が、業務に関連した「教育・研修や情報共有」においてどの程度利用されているか利用状況などの調査を実施したことをお知らせいたします。

報道関係者各位
2022年1月27日
株式会社Ｊストリーム

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教育・研修、情報共有用途での動画視聴時の「“倍速再生”利用状況調査」を実施
〜約8割が倍速再生で動画視聴経験ありと回答〜
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株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308　代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、動画の再生速度を変えて視聴する「倍速再生」が、業務に関連した「教育・研修や情報共有」においてどの程度利用されているか利用状況などの調査を実施したことをお知らせいたします。

調査資料ダウンロードはこちら：　www.stream.co.jp/download/dl-37506/

■調査実施の背景
新型コロナ感染症の流行により、動画を活用して教育・研修や情報共有を実施する企業が増えています。このような状況の中で、動画の視聴方法として一般用途としては若い世代を中心に定着しつつある「倍速再生」が、企業の中でどの程度利用されているか、業務に関連した「教育・研修や情報共有」における倍速再生の利用状況などを調査しました。

■調査結果（抜粋）
・ 倍速再生の利用状況
「倍速再生で動画を視聴したことがありますか？」という質問に対し、76.6％の方が「倍速で視聴したことがある」と回答。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyODg5NzMjMTcwOTZfanNaVml2Y0V6bC5qcGc.jpg ]
・ 倍速再生の利用状況（年代別）
倍速再生での視聴頻度は30代が最も高く、次いで20代が高い結果に。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyODg5NzMjMTcwOTZfc1Vqem1rTW5lby5qcGc.jpg ]
・ 倍速再生を利用する理由
「動画視聴にかかる時間を短縮したい」が71.2％と最も多く、次いで「おおまかに内容を理解したい （54.1％）」「再生速度を上げても内容を理解できる （41.2％）」。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyODg5NzMjMTcwOTZfSWxXSWVyVXJnRy5qcGc.jpg ]
その他、調査資料では以下の内容もご確認いただけます。
・ 倍速再生を利用しない理由
・ 非利用者における倍速再生の利用意向
・ 視聴時間帯
・ より好ましい配信形式
・ オンデマンド配信の好ましい点
・ ライブ配信の好ましい点

調査の全項目をまとめた資料も配布しております。
すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。

調査資料ダウンロードはこちら：　www.stream.co.jp/download/dl-37506/


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMyODg5NzMjMTcwOTZfTG15dmtiZGNWUS5qcGc.jpg ]
［ 調査概要 ］
調査手法： インターネット調査
調査対象： 20〜59歳男女、会社員（経営者・役員を除く）。業務に関連して、教育・研修や情報共有用途で
動画（オンデマンド配信）を視聴したことがあると回答した方。
調査地域： 全国
サンプル： 444名
調査期間： 2021年12月

■株式会社Ｊストリームについて
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、あらゆる企業活動における動画の活用を支援しています。
社名（商号）　：　株式会社Ｊストリーム　（英文： J-Stream Inc.）
証券コード ：　4308（東証マザーズ）
代表者 ：　代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ　としお）
事業内容 　：
（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL 　：　https://www.stream.co.jp/



提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

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