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2024年02月21日 15時　[ネットサービス／サービス]

株式会社Ｊストリーム

法人向け動画共有・配信プラットフォームEquipmedia（EQ）に、企業内での従業員向け動画配信におけるネットワーク負荷を軽減するECDNオプションを追加

株式会社Ｊストリームは、社内や取引先への情報共有や教育研修、顧客向けのウェビナーなど多くの用途で活用が進む法人向け動画共有・配信プラットフォーム J-Stream Equipmedia（EQ）に、企業内で大規模配信を行う際のネットワーク負荷を軽減するECDNオプションを追加提供開始しましたのでお知らせいたします。

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、社内や取引先への情報共有や教育研修、顧客向けのウェビナーなど多くの用途で活用が進む法人向け動画共有・配信プラットフォーム J-Stream Equipmedia（EQ）に、企業内で大規模配信を行う際のネットワーク負荷を軽減するECDNオプションを追加提供開始しましたのでお知らせいたします。

当社が以前実施した調査（社内限定『動画コンテンツ』の視聴不具合調査 ）では
・8割に近い方が自社内限定で配信された動画コンテンツ（ライブ含む）視聴時に
　「再生が止まった」「再生ができなかった」といった視聴不具合の経験あり
・動画コンテンツが視聴できなかった際の印象として、約5割の方が「時間を確保
　していて視聴できなかったことを残念に思った」
という結果が得られました。（ https://www.stream.co.jp/news/news-42541/ ）

アフターコロナのオフィス回帰とオンライン/オフライン混合のハイブリッドワークによる動画視聴のトラフィックが増えてきている中、社内ネットワークに与える負担や、環境による利用品質の格差が問題になっています。様々な地域の多くの拠点や従業員がコンテンツを利用する大企業においては、その問題は特に深刻です。
ECDN（Enterprise Content Delivery Network）の導入により、動画配信にかかる帯域消費を最大90％削減し、安価かつスピーディーに社内ネットワークを高速化・安定化させることが可能です。

今回提供を開始するJ-Stream Equipmedia ECDNオプションでは、米国Kollective社が提供するKollective SD ECDNと連携することで、EQで配信される動画（ライブ及びオンデマンド配信）の社内ネットワークへの負担を低減し、安定した視聴を実現します。


■オプション概要
商品明細名　： J-Stream Equipmedia ECDNオプション
販売価格　　： 想定利用ID数等に依存するため都度見積もりとなります
提供開始日　： 2024年2月21日

＜ECDNオプションが効果を発揮する利用シーン＞
・同時視聴者が1,000人を超えるような社内動画コンテンツの利用
社員向けメッセージ配信、オンラインミーティング、各種情報共有、市場速報配信 等

J-Stream Equipmedia及び各オプション紹介ページ
　https://www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/


■J-Stream Equipmedia（EQ）について
J-Stream Equipmediaは、月額5万円からご利用いただけ、累計導入アカウント3,500超となる国内最大級の法人向け動画共有・配信プラットフォームです。利用に特別な知識やITリテラシーを必要としないシンプル設計で、専門知識のない方にも直感的に活用いただけます。専用の動画共有ポータル作成機能をはじめ、企業活動におけるさまざまな動画配信に必要となる機能を、オールインワンで提供しています。


■株式会社Ｊストリームについて
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名（商号）：　株式会社Ｊストリーム　（英文：J-Stream Inc.）
証券コード　：　4308（東証グロース）
代表者　　　：　代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ　としお）
事業内容　　：
（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL　　　　：　https://www.stream.co.jp/


提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

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