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2022年07月18日 10時　[教育／キャンペーン]

株式会社 東京法経学院

東京法経学院が7月18〜23の申し込み受付分にかぎり、「司法書士 新・最短合格講座2024【8月クラス】」の学費を60パーセントオフに

7月18日（月祝）〜23日（土）午後11時59分までに申し込みいただいたユーザーは、60パーセントオフの学費で受講が可能。約6か月の「基礎力総合編」または総合答練2024（総合演習＋公開模試）をふくむ「応用力養成編」の両方を、映像か音声のどちらかをダウンロードして学ぶ通信講座です。

株式会社東京法経学院（本社：東京都新宿区、代表取締役：立石寿純）は7月18日（月祝）〜23日（土）午後11時59分の期間中にかぎり、「司法書士 新・最短合格講座2024【8月クラス】」の「基礎力総合編」または総合答練2024（総合演習＋公開模試）をふくむ「応用力養成編」の申し込みいただいたユーザーを対象に、学費を60パーセントオフで提供するキャンペーンを実施します。「映像ダウンロードタイプ（ストリーミング対応）」、「音声ダウンロードタイプ」が対象で、「基礎力総合編」、「応用力養成編」ともに約6か月のカリキュラムを通して2024年7月に予定されている司法書士試験の合格をめざします。直近14年間での合格率は25.49パーセント（約4人に1人の割合）で、204人の総受講者のうち52人の総合格者を輩出している「全日制（通学講座名古屋校）」を通信講座としてご提供させていただきます。

▼　司法書士試験 合格サイト（東京法経学院公式ウェブサイト）：https://www.thg.co.jp/sihou/school/class/saitan.htm　

■7月18日（月祝）〜23日（土）午後11時59分の申し込みで、「司法書士 新・最短合格講座2024【8月クラス】」の学費が60パーセントオフに
「司法書士 新・最短合格講座2024【8月クラス】」は、2024年7月に予定されている司法書士試験の合格をめざしている次のような方に受講いただきたい通信講座です。

1．「司法書士」をめざして、初めて2024年7月の司法書士試験での合格をめざす方
2．「司法書士試験」の学習を基礎からやり直したい方
3．「土地家屋調査士」の資格をもち、「司法書士試験」の合格をめざす方
4．「行政書士」の資格をもち、「司法書士試験」の合格をめざす方
5．「宅地建物取引士」の資格をもち、「司法書士試験」の合格をめざす方

東京法経学院の「司法書士 新・最短合格講座2024【8月クラス】」は、約12か月間の「基礎力総合編」と総合答練2024（総合演習＋公開模試）をふくむ「応用力養成編」があり、「DVDタイプ」、「映像ダウンロードタイプ（ストリーミング対応）」、「音声ダウンロードタイプ」が選べます。

このうち期間中の申し込みで学費が60パーセントオフになるのは、「DVDタイプ」以外の「映像ダウンロードタイプ（ストリーミング対応）」と「音声ダウンロードタイプ」です。

この通信講座は直近の14年間で204人の総受講者のなかから52人の総合格者を輩出しており、25.49パーセント（約4人に1人）の合格率を実現しています。

■7月18日（月祝）〜23日（土）午後11時59分の期間中にかぎり「司法書士 新・最短合格講座2024【8月クラス】」の学費が60パーセントオフ概要

対象期間：7月18日（月祝）〜23日（土）の期間中に、申し込みを終えた方
学費：138,600円（税込、「基礎力総合編」と総合演習＋公開模試をふくむ「応用力養成編」の総合コース、映像ダウンロードタイプ）、121,000円（税込、同音声ダウンロードタイプ）、107,360円（税込、「基礎力総合編」のみ、映像ダウンロードタイプ）、91,080円（税込）、同音声ダウンロードタイプ）

＊いずれも一般学費（税込）の60パーセントオフ
＊公式ウェブサイトの「司法書士試験 合格サイト」に、指導コンセプト、講座概要、学費、タイムスケジュール、学習の進め方、オリジナル教材について、申し込みフォームへのリンクなどを掲載しています。

司法書士試験 合格サイト：https://www.thg.co.jp/sihou/school/class/saitan.htm


【株式会社東京法経学院について】
本社：〒162-0845 東京都新宿区市谷本村町3-22 ナカバビル1F
代表者：代表取締役　立石寿純
設立：2007年3月（創業：1961年8月）
電話番号：03-6228-1453（代表）
URL：https://www.thg.co.jp/　

事業内容：司法書士・行政書士・測量士補・土地家屋調査士・宅地建物取引士などの資格試験向け受験指導、各種通学講座・通信教育（印刷教材・DVD・ダウンロードなど）事業、書籍・雑誌・メディア教材・教育機材などの企画・制作・出版・販売、企業・団体向け社員研修（官公庁、大手不動産会社など採用多数）ほか


提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

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