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2022年10月25日 15時　[ネットサービス／研究・調査報告]

株式会社Ｊストリーム

「機能性製品・付加価値製品メーカーの動向と今後の方針調査」を実施 〜食料品/飲料、衣類、化粧品、医薬品、プラスチック製品の関係者1,096人への調査を実施〜

株式会社Ｊストリームは、昨今注目されている機能性製品・付加価値製品業界において、業種横断や業種単位での動向と今後の方針についてインターネットリサーチを実施したことをお知らせいたします。

報道関係者各位
2022年10月25日
株式会社Ｊストリーム

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「機能性製品・付加価値製品メーカーの動向と今後の方針調査」を実施
〜食料品/飲料、衣類、化粧品、医薬品、プラスチック製品の関係者1,096人への調査を実施〜
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株式会社Ｊストリーム（グロース：4308　代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、昨今注目されている機能性製品・付加価値製品（以下、機能性製品）業界において、業種横断や業種単位での動向と今後の方針についてインターネットリサーチを実施したことをお知らせいたします。

■調査実施の背景と期待すること
機能性表示食品をはじめとする、いわゆる機能性製品は2020年のコロナショック以降の健康や快適性ニーズの高まりを受けて、多くのメディアで登場するようになってきました。その一方、昨今の原料高騰の影響で製品原料入手の難度が高まっています。

そのような環境下で、機能性製品を開発・製造するメーカー（以下、完成品メーカー）が現状をどう捉え、今後どのような活動を予定しているのかを今回の調査で明らかにしました。完成品メーカーの動向を把握することは、原料を供給する原料・素材メーカー（以下、原料メーカー）の販促・営業活動を促進し、流通を含めた業界全体の活性化に繋がると考えております。

■本調査における機能性製品の定義
従来品よりも健康・快適性・強度などを向上した製品のことで、吸水速乾ウェア、糖質ゼロ飲料、ブルーライトカット眼鏡、抗菌包材などを指します。

■レポート内容
本調査は、完成品メーカー（食料品・飲料、衣類、化粧品、医薬品、プラスチック製品の５業種）に勤める1,096人に各社の状況をアンケート収集し、その結果をまとめています。

■調査概要
調査手法　　　　　： インターネット調査
調査対象・サンプル： 食料品・飲料、衣類、化粧品、医薬品、
　　　　　　　　　　 プラスチック製品メーカーの経営者・社員　1,096名
調査地域 　　　　： 全国
調査期間 　　　　： 2022年7月

［調査結果抜粋：機能性/付加価値製品における今後の活動方針は？］
長引くコロナ禍や原料高騰など不透明な状況が続く中でも、新製品の開発意向が上位にきています。
他設問でも競合企業の動向を観察している企業が多いことが分かり、各社凌ぎを削り本領域を伸ばす意思があることが見て取れます。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMzMDY3MzQjMTcwOTZfYnNWblNWSmVkVS5wbmc.png ]
?総合レポート
?業種別レポート 【食料品・飲料、衣類、化粧品、医薬品、プラスチック製品】
　機能性製品のニーズが増えているのか？
　機能性/製品をどのように開発・製造しているのか？
　機能性製品のこの３〜４年の変化は？
　機能性製品の今後の活動方針は？
　業種別の活動方針
　機能性製品の新規開発に向けてどのような情報収集をしているのか？
　機能性製品の原料・素材を選ぶ際の着目点は？
　本調査のまとめと提言
?原料メーカー担当者の声を集めた調査レポート

調査資料ダウンロードはこちら：　https://www.stream.co.jp/lp/adbiz2208/

■株式会社Ｊストリームについて
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名（商号）：　株式会社Ｊストリーム　（英文：　J-Stream Inc.）
証券コード　：　4308（東証グロース）
代表者　　　：　代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ　としお）
事業内容　　：
（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL 　　　　：　https://www.stream.co.jp/


提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

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