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2025年02月03日 14時　[建築／企業の動向]

株式会社エムディー

耐震補強工事はどんなことをする？木造住宅の耐震補強工事について具体的に解説したブログ記事を、大阪・堺市のリフォーム会社が公開

2024年に公表された、能登半島地震の被害状況に関する調査結果を踏まえ、木造住宅の耐震補強が必要な理由を解説しました。建築基準法が改正された1981年・2000年を境に、住宅の地震への強さは変わってきます。記事では、耐震補強工事の内容や進め方についても、画像付きで詳しく紹介しています。

住まいのリフォーム・耐震リフォームなどを手がけている株式会社SAM（本社：大阪府堺市、代表取締役：湯本 理）は、2025年1月20日（月）に自社ウェブサイトを更新し、ブログ記事を公開しました。一戸建ての木造住居にお住まいで耐震補強リフォームをお考えの方に向け、具体的な工事の内容を中心に詳しく解説する記事です。

▼　「木造住宅の耐震補強の工事はどんなことをするの？」（株式会社SAM公式ウェブサイト）：https://www.sam-inc.co.jp/yumoto-tweet/8020.php


■能登半島地震の被害状況調査で、住宅に耐震補強を行う重要性が明らかに
能登半島地震における建築物への被害状況を調査した研究では、耐震補強を実施した建物は、そうでない建物と比べて被害が軽かったことが報告されています。国土交通省などの調査データによると、1981年以前に建築された木造建築物3,408棟のうち662棟（19.4%）が「倒壊・崩壊」レベルの被害を受けました。一方で、同年代に建てられた木造建築物でも、地方公共団体の補助を受けて耐震改修を行った38棟については、「倒壊・崩壊」したものはありませんでした。

▼（参考）「令和６年能登半島地震建築物被害調査等報告（速報）」（国土交通省 国土技術政策総合研究所）：https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn1296pdf/ks1296.pdf
▼（参考）「中間とりまとめ」（令和6年能登半島地震における建築物構造被害の原因分析を行う委員会）：https://www.nilim.go.jp/lab/hbg/iinkai/notohantouzisinniinnkai/file/241101_torimatome.pdf

耐震強度の基準は、1981年・2000年の建築基準法改正により、大きく変わってきました。まず1981年の改正では、窓やドアのない「強い壁」の量が規定されました。さらに2000年には、壁の作り方や強い壁の配置バランスに関する規定が設けられ、一層の強化が図られました。従って、建てられた年が2000年以降、1981年〜1999年、1980年以前の順で、地震に強い家の可能性が高いといえます。1999年以前に建てられた住宅の耐震性を高めたい場合は、強い壁を増やしたりバランス良く配置し直したりする、基礎を補強するといったリフォームが有効です。


■耐震補強につながる、工事の具体的な内容や建物の軽量化について、ブログ記事で解説
このたび公開したブログ記事では、壁の補強を中心に、耐震工事の具体的な方法について紹介。両端の柱と土台と梁（はり）を一枚のパネル板でつなぎ、強固な耐力壁（耐震壁）を作るのが、壁の補強工事の基本となります。揺れるところと揺れないところの差によるねじれを防ぐために、建物全体のバランスを考えて設計することも重要です。

大規模なリフォームでは、床や壁、天井を解体して作り直すことも多いもの。その際に耐震補強工事も併せて行うと、手間や費用を削減できます。逆に、耐震補強のみをできるだけ小規模に行いたい方に向け、床や天井を解体せずに壁だけをめくって工事する方法についても、実際の写真を交えて紹介しています。

また、壁や基礎の補強だけでなく、建物の軽量化も耐震性の向上につながります。記事では屋根と壁のそれぞれについて、重さが建物に及ぼす影響や、素材による重さの違いを解説しました。2025年4月には、窓の重量や太陽光発電設備の重量も考慮して耐力壁の量を決定するように、建築基準法が改正されます。現在一般的な2重ガラスに加えて、より重い3重ガラスなども登場していること、太陽光発電設備を新築で取り付ける家が多くなったことがその背景です。記事では加えて、ご自身でできる自宅の軽量化についても取り上げています。

住宅の耐震強度や劣化の有無によっても、地震発生時の被害の大きさは異なってきます。そのため、建物の建築年代にかかわらず、補強や日頃のメンテナンスが重要となります。耐震補強リフォームにあたっては、ご家族構成や予算、いつまで住む家かといった情報を業者に伝え、計画してもらうことをおすすめしています。


【株式会社SAMについて】
本社：〒587-0062　大阪府堺市美原区太井342-1
代表者：代表取締役　湯本 理
設立：2013年1月
電話番号：072-320-8081
URL：https://www.sam-inc.co.jp/
事業内容：リフォーム工事、増築、屋根工事、外壁塗装、外構エクステリアほか


【一般の方向けのお問い合わせ先】
企業名：株式会社SAM
担当者名：湯本（ゆもと）
TEL：072-320-8081
Email：info@ sam-inc.co.jp


提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

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