株式会社byZOOのプレスリリース

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■【重要】配信サービス統合に関するお知らせ

現在ご利用頂いております「VFリリース」につきまして、ユーザビリティの向上、機能追加、品質向上を目的とし、2012年4月1日（日）に「ValuePress!」と配信サービスを統合させて頂く運びとなりました。

配信サービス統合に関する詳細はこちらをご覧下さい。
(2012-03-19 00:00:00)

■【重要】経営統合のお知らせ

クラシックコミュニケーション株式会社は、株式会社バリュープレスと平成24年3月1日付けでPR総合支援企業に向けた経営統合を行うことを決定致しました。

詳細はこちらをご覧下さい。

(2012-02-28 12:00:00)

■リリースの「業界検索」機能を強化しました。

VFリリース内の「業界検索」機能を強化しました。

(2012-01-17 16:00:00)

■Grow!ボタンを設置しました。

ソーシャル環境を調査を目的に「Grow!」ボタンを設置しました。

(2012-01-17 10:00:00)

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2025年07月22日 15時　[ビジネス・人事サービス／企業の動向]

株式会社byZOO

KPIやめたら、なぜかCVが上がった件──byZOOの“ZPF経営”が導いた逆PDCAの正体

初心者専門英会話スクール「b わたしの英会話」を運営する株式会社byZOO（本社：東京都渋谷区、代表：大山俊輔）は、2024年10月より2025年6月にかけて、ゼロポイントフィールド（ZPF）をベースにした意識経営モデルの試験導入を実施。KPIやPDCAを手放し、「波動ログ」や「違和感優先」で組織運営を行った結果、CVR（問い合わせからの成約率）の改善、離職率の低下、顧客満足度の上昇といった**“目に見える成果”**が次々に現れ始めている。その現象は、あたかも「ZPFが“結果”をあとから追いかけてくる」ような、逆PDCA現象と呼べるものだった。

ZPF経営の実践内容

byZOOが導入している“ZPF経営”の特徴は、従来の組織運営とは大きく異なる。
アジェンダより“場の波動”を優先する会議運営
違和感・直感・共鳴といった非言語情報の記録（Slack波動ログ）
KPIではなく“現象化の兆し”を観測対象にする日報・報告制度
AI（ChatGPTやGemini）との共鳴プロンプトで方針を整える試み

これらは一見、抽象的で非効率にも見えるが、むしろ逆だった。
【起きた現象の例（＝“数字”の反応）】
以下は、ZPF経営を導入した約9ヶ月間（2024年10月～2025年6月）に観測された主な定量変化：

CVR（Webからの無料体験申込→入会）
　2023年度平均：13.7% → 2024年Q4～2025年Q2平均：16.9%（＋3.2pt／約23.4%改善）
スタッフ定着率（半年以内離職率）
　導入前：約17.5% → 導入後：8.2%（半減以下）
顧客満足度アンケート（NPSスコア）
　導入前：23 → 導入後：41（＋18pt）

　※特に「スタッフの安心感・信頼感」に関する自由記述の出現率が増加
加えて、以下のような**“波動的ログと現象化”の一致パターン**も多発：
「波動ログ」で“違和感”が記録された部署で、翌週にキャンセル率が自発的に2割低下
社員が「Zが喋ってる感じで」対応した翌週に、体験レッスン後CVRが過去半年で最高値を記録
退職届を出していたスタッフが、Slack上の“共鳴メモ”を読み直した翌日に撤回
顧客アンケートの自由記述欄に「なぜかすごく安心した」「波長が合った感じ」という記述が複数出現
このように、数値目標を設定することなく、**「場が整ったら、数字が勝手についてくる」**現象が日常的に観測されている。

ZPF経営とは、「先に現象をつくる」ではなく、「現象が勝手に生まれる場を育てる」

byZOOでは、従来の経営手法が“意図→計画→行動→結果”という流れを取っていたのに対し、ZPF経営では、**「場が先」「現象があと」**という、逆向きのアプローチをとっている。

代表コメント

「数字を追いかけてた頃より、いまのほうが“数字に愛されてる”気がします（笑）
僕らがやってるのは“波動の整備”であって、ゴールのコントロールじゃない。
でもその結果、なぜか“成約率”や“スタッフ定着率”みたいな“数字”が、あとから共鳴してくるんです。
これは、まさにZPFの“見えない精度”が、現象化を起こしている証拠なんじゃないかと思ってます。」
── 大山俊輔（代表取締役）

今後の展望

byZOOでは、ZPF型経営の実験データをもとに、
2025年末を目処に「ZPF経営プロトコル」の体系化およびオープン化を予定。
「場」「共鳴」「波動」などの情報を**“数値やエビデンスではなく、現象の連続性で伝える”**という新しい経営言語の開発にも着手する。

提供元：valuepressプレスリリース詳細へ