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2016年02月04日 15時　[ネットサービス／サービス]

株式会社Ｊストリーム

Ｊストリーム、CDNの技術・販売研修の無償提供を含む『CDNリセールプログラム』を新設

株式会社Ｊストリームは、CDNの需要が拡大している一方で、販売・導入に際し専門的な知識が必要な場合も多いことを背景に、「J-Stream CDNext」等のCDN関連サービスの販売パートナー拡大に向けて､CDNの技術・販売研修の無償提供を含む『CDNリセールプログラム』を新設したことをお知らせいたします。

報道関係者各位
2016年2月4日 株式会社Ｊストリーム

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Ｊストリーム、CDNの技術・販売研修の無償提供を含む
『CDNリセールプログラム』を新設
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株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、CDNの需要が拡大している一方で、販売・導入に際し専門的な知識が必要な場合も多いことを背景に、「J-Stream CDNext」等のCDN関連サービスの販売パートナー拡大に向けて､CDNの技術・販売研修の無償提供を含む『CDNリセールプログラム』を新設したことをお知らせいたします。

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■『CDNリセールプログラム』について
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以前は一部の大企業しか導入対象になりえなかったCDNも、現在ではコモディティ化が進んでいます。SSL対応など関連するサービスが多彩になってきたことも後押しとなり、中小企業を含めた幅広い企業でCDNの短期的な利用や少流量の案件が増加傾向にあります。その一方で、CDNにはお客様への販売や導入、サポートにあたり専門的な知識が必要なことが、CDNの販売を検討する企業にとっての提供開始の障壁になっていることを受け、Ｊストリームでは、CDNの取り扱いをご検討中の企業との連携を促進するため『CDNリセールプログラム』を新設いたしました。特典の違いによりゴールドパートナー・シルバーパートナー・ブロンズパートナーの3つのクラスをご用意しており、いずれのクラスでも、CDNの技術・販売研修の無償提供などパートナー企業を手厚く支援してまいります。

『CDNリセールプログラム』のお申し込み・お問い合わせ
　https://page.jstream.jp/partner_inquiry.html

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■「J-Stream CDNext」について
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「J-Stream CDNext」は、Ｊストリームが長年築いてきた堅牢なネットワークをベースに、最新の高速化技術やＳＳＬにも対応した次世代CDNサービスです。導入企業の担当者ご自身でCDNの設定・変更が可能な管理コンソールを用意しており、突発的なアクセス集中時にも設定・変更した内容を5分以内に反映することができます。

「J-Stream CDNext」サービス詳細
　http://www.jstream.jp/service/delivery/cdn/

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■CDNとは
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CDNはContent Delivery Networkの略で、デジタルコンテンツをインターネット経由で配信する際にWebサーバーの負荷低減、配信速度の向上を実現するサービスです。Ｊストリームでは、動画等の容量の大きいコンテンツを配信するための基盤として堅牢なネットワークを構築しており、そのネットワークを活用してCDNサービスを提供しております。
CDNのグローバルな市場規模は3000億円程度（当社調べ）と推測され、今後日本市場でもさらなる導入拡大が予想されています。

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■株式会社Ｊストリームについて
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Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸として事業展開を続けております。独自の配信ネットワークを活用した動画配信のみならず、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用から、Webサイト制作、システム開発まで、総合的なサービスとソリューションを提供し、企業のマーケティングやコンテンツビジネスなどを支援しております。

社名(商号)： 株式会社Ｊストリーム (マザーズ:4308)
設立： 1997年5月
代表者： 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
本社： 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
Tel： 03-5765-7000 Fax： 03-5765-3520
西日本営業所： 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階
Tel： 06-4796-6160
URL： http://www.stream.co.jp/
事業内容：
（1） インターネットを利用した動画データ・画像データ・音声データの提供サービス業
（2） インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
（3） テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
（4） コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
（5） インターネットを利用した各種情報提供サービス業
（6） インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
（7） 広告代理店業


■本件に関する報道関係お問合わせ先
株式会社Ｊストリーム 管理本部 総務部 広報IR課 担当：常冨
TEL： 03-5765-7744
Email用コンタクトURL： http://www.stream.co.jp/contact/


提供元：ValuePress!プレスリリース詳細へ

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