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2016年08月01日 15時　[ネットサービス／企業の動向]

株式会社Ｊストリーム

動画配信プラットフォーム『J-Stream Equipmedia』が累計導入1,000アカウントを達成

株式会社Ｊストリームは、動画配信プラットフォーム『J-Stream Equipmedia』が本格販売開始から3年10ヶ月で累計導入1,000アカウント（2016年7月時点）を達成したことをお知らせいたします。これは、企業向け動画配信プラットフォームとして国内最大級（自社調べ）のアカウント数となります。

報道関係者各位
2016年8月1日
株式会社Ｊストリーム

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動画配信プラットフォーム『J-Stream Equipmedia』が
累計導入1,000アカウントを達成
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株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、動画配信プラットフォーム『J-Stream Equipmedia』が本格販売開始から3年10ヶ月で累計導入1,000アカウント（2016年7月時点）を達成したことをお知らせいたします。これは、企業向け動画配信プラットフォームとして国内最大級（自社調べ）のアカウント数となります。

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■『J-Stream Equipmedia』について
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Equipmediaは、ビジネスシーンでの動画活用を手軽に始められる動画配信プラットフォームとして、2012年9月より本格的に提供を開始いたしました。月額5万円からという価格設定でありながら、大容量コンテンツの配信にも耐えられるCDN（Content Delivery Network）や動画視聴解析ツールなど、企業が動画配信を行うための基本機能を標準装備しています。利用用途としては、CMの配信といったプロモーション分野での活用、決算やCSRといった企業活動の情報発信などに加え、近年では企業内の情報共有やeラーニングでの活用なども増加しています。企業内での活用が増加している背景として、ユーザーの利便性を向上させるためEquipmediaと他社サービス・プロダクトとの連携を進めたことや、金融機関等の高度なセキュリティが求められる企業にもご利用いただけるサービス品質を備えていることなどが挙げられます。

Ｊストリームは、今後も顧客ニーズや市場の変化に対応した新機能を追加し、お客様のビジネス環境に即した動画配信プラットフォームを提供してまいります。

　『J-Stream Equipmedia』 サービスページ
　　https://www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/

◆導入いただいた企業の主な事例

●横浜エフエム放送株式会社様：イベントサイトで出演アーティストの“ここでしか見られない”動画を配信
　https://www.stream.co.jp/casestudy/fmyokohama/
●三井住友海上火災保険株式会社様：時間を有効活用した学習と学習コンテンツの多様化を実現
　https://www.stream.co.jp/casestudy/ms-ins/
●大和ハウス工業株式会社様：多部門・多人数による全社的な運用とコスト削減を実現
　https://www.stream.co.jp/casestudy/daiwahouse_2/
●佐川急便株式会社様：社内情報共有の効率化とスピードアップに動画を活用
　https://www.stream.co.jp/casestudy/sagawa/

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■株式会社Ｊストリームについて
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Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸として事業展開を続けております。独自の配信ネットワークを活用した動画配信のみならず、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用から、Webサイト制作、システム開発、アドサーバー連携や動画広告対応等によるマネタイズまで、総合的なサービスとソリューションを提供し、企業のマーケティングやコンテンツビジネスなどを支援しております。
社名(商号)： 株式会社Ｊストリーム (マザーズ:4308)
設立： 1997年5月
代表者： 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
本社： 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
Tel： 03-5765-7000 Fax： 03-5765-3520
西日本営業所： 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階
Tel： 06-4796-6160
URL： https://www.stream.co.jp/
事業内容：
（1） インターネットを利用した動画データ・画像データ・音声データの提供サービス業
（2） インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
（3） テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
（4） コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
（5） インターネットを利用した各種情報提供サービス業
（6） インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
（7） 広告代理店業



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