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2014年06月20日 13時　[コンピュータ・通信機器／告知・募集]

株式会社システムズ

■□無料セミナー「事例から学ぶ 既存IT資産利活用のヒント」、開催迫る！□■ 6月24日、株式会社NTTデータビジネスシステムズなどと共同で実施

マイグレーション プロバイダ システムズより、システム再構築に取りかかる情報システム担当者様を対象の、マイグレーション共同セミナー、6月開催のお知らせ。当セミナーでは、事例から学ぶ既存IT利活用のヒントと題して企業内情報の戦略的活用手法やレガシーシステム再生活用事例を紹介します。

株式会社システムズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：小河原隆史）は、6月24日(火)に開催される株式会社NTTデータビジネスシステムズ主催のセミナー、「事例から学ぶ 既存IT資産利活用のヒント」　に協賛し、講演を行います。

企業内のIT資産は、ExcelからVBアプリケーション、Webアプリケーション、ERPシステムまで、作りが異なる既存システムがさまざまな部門に散在し、統合の困難さに悩みを持つケースが多いのが実情です。また、基幹系レガシーシステムにおいても、内部統制への対応強化、システムのブラックボックス化の見直し、老朽化対策やITコスト削減といった多くの課題が見られています。

今回のセミナーは、既存のIT資産を活かしつつ、企業内情報の戦略的活用を目指して、その手法や最新事例を紹介するものです。株式会社NTTデータビジネスシステムズによる『社内に散在する既存IT資産の戦略的活用とは　〜ユーザ視点でのハイブリッドインテグレーションの実現〜』、協賛企業の株式会社NTTデータイントラマートによる、『既存IT資産を有効活用しながら業務効率の向上を実現する「プロセス統合フロント」とは』に続いて、株式会社システムズでは『最新マイグレーション適用事例から見えてくるレガシーシステム見直しのコツ』と題した講演を行い、レガシーシステムの再生と活用を事例を交えて探っていきます。

　受講は無料です(事前登録が必要)。申し込みはNTTデータビジネスシステムズのWebサイト(http://www.nttdata-bizsys.co.jp/event/2014/0624.html)で受け付けています。

―>>　セミナーの概要　<<−

■日時：2014年6月24日（火）　14:30〜17:30（受付開始：14:00）
■場所：東京 五反田 TOCビル　13階会議室
（地図：　https://www.toc.co.jp/map/map.html ）
■参加費：無　料 ／ 定　員：　30名（定員になり次第、締め切ります）

■セミナープログラム概要
14:00〜　受付
14:30〜14:40　ご挨拶

14:40〜15:10
『社内に散在する既存IT資産の戦略的活用とは
　〜ユーザ視点でのハイブリッドインテグレーションの実現〜』

15：10〜15：50
『既存IT資産を有効活用しながら業務効率の向上を実現する「プロセス統合フロント」とは』

16：05〜17：00
『最新マイグレーション適用事例から見えてくるレガシーシステム見直しのコツ』

17：00〜17:30　質疑応答

■『レガシーマイグレーション』サービス　ポータルサイト http://www.migration.jp/
■システムズのマイグレーションセミナー情報　ホームページはこちらから
http://seminar.migration.jp/index.html

■株式会社システムズについて　
　当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で16の特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。

■会社概要　
社　　　　　名：　株式会社システムズ
代表取締役社長：　小河原　隆史
住　　　　　所：　〒141-0031 東京都品川区西五反田7-24-5　西五反田102ビル8F
会社URL： http://www.systems-inc.co.jp/
TEL：　03-3493-0033(代表) ／ FAX：　03-3493-2033
[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステム移行)
・システム インテグレーション ／ システム コンサルティング
・ソフトウェア受託開発 ／ ソフトウェアパッケージ販売 ／ 情報処理機器販売

【商標について】
文中の社名、商品・サービス名は製品は、各社の商標または登録商標です。

■本件に関するお問い合わせ先
株式会社システムズ マイグレーション事業本部 広報担当：中本
TEL：03−3493−0032
E-mail：news_release@migration.jp

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