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2016年05月27日 11時 [新聞・出版・放送企業の動向]

株式会社ハート出版

「原爆投下はアメリカの犯罪」─オバマ大統領広島訪問を前に、英国人ジャーナリストの著書「戦争犯罪国はアメリカだった!」が話題に

現職のアメリカ大統領としては初となるオバマ氏の広島訪問を前に、外国特派員協会の最古参、ヘンリー・S・ストークス氏の最新刊「戦争犯罪国はアメリカだった!」(ハート出版刊4月発売)が全国書店で品切店が続出するなど話題を呼んでいる。ストークス氏は「原爆投下はアメリカの戦争犯罪」「戦争終結に原爆投下は全く必要なかった」と断言し、アメリカが行った原爆投下をはじめとする民間人虐殺や、それを正当化するアメリカの論理について分析している。


現職のアメリカ大統領としては初となるオバマ氏の広島訪問を前に、外国特派員協会の最古参、ヘンリー・S・ストークス氏の最新刊「戦争犯罪国はアメリカだった!」(ハート出版刊4月発売)が全国書店で品切店が続出するなど話題を呼んでいる。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMyMjgzOSMxNjMwNDUjMjI4MzlfR09JS1NLUHZTay5qcGc.jpg ]

日本のマスメディアは今回のオバマ大統領の広島訪問を大々的に報じているが、ストークス氏は次のように断言する。

「原爆投下はアメリカの戦争犯罪」
「戦争終結に原爆投下は全く必要なかった」

1938年英国生まれのストークス氏は64年「フィナンシャル・タイムズ」の記者として来日、以来同紙および「ザ・タイムズ」「ニューヨーク・タイムズ」の東京支局長を歴任した外国特派員協会の重鎮である。また、「英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄」などのベストセラーで知られる論客でもある。
ストークス氏は、「戦争犯罪国はアメリカだった!」の中で、アメリカが行った原爆投下をはじめとする民間人虐殺や、それを正当化するアメリカの論理について、以下のように分析している。

・米軍機の機銃掃射を受けた子どもたち
いま生きている日本人の「戦争体験者」の多くは、当事者ではなく「犠牲者」がほとんどだ。その中に機銃掃射を受けたという体験者が、少なからずいる。
これはどういうことか。アメリカ軍は、逃げ回る子どもたちに、機銃掃射を浴びせていたということだ。
これは、民間人の虐殺で、戦時国際法違反である。
アメリカの戦闘機は、日本の民間船舶を攻撃し、沈没させた上、海に投げ出された人々にまで機銃掃射をするなど残虐極まりなかった。

・残虐非道な東京大空襲
東京大空襲なども、戦時国際法違反の民間人虐殺で、当然に『戦争犯罪』である。しかも、これは北米の「インディアン」や南米の「インディオ」を虐殺したのと同じ大虐殺だ。
非道なのは、そのやり方だ。まず一帯を四角く焼夷弾で攻撃し、火の壁を作って取り囲んだ。そうして逃げ場がないようにした上で、焼夷弾を雨あられと落として東京の下町を火の海にした。数時間で十万人を大虐殺したのは、世界史の記録である。
相手を人間と思ったら、そのようなことはできない。都市の殲滅である。若い男子は、皆が戦場に行ってしまって、本土に残されたのは多くが、老人、女性、子供、病弱者たちだった。
アメリカは「軍需工場があった。女性や子どももそこで働く『戦闘員』だった」と強弁するが、そもそも日本人を、アメリカ兵は『人間』と思っていなかった。
虫を駆除するような感覚で、子どもたちに機銃掃射を浴びせ、東京の下町を火の海にしたのだろう。

・徹底抗戦と原爆投下
広島、長崎への原爆投下も、『戦争犯罪』である。
私はマイク・マンスフィールド駐日アメリカ大使と親しかった。日本を愛した、親日派のマンスフィールド大使ではあったが、こと原爆投下に関しては、戦争を早期に終結させ、より多くの犠牲者を出すことを防いだという立場だった。大使としての見解は、もちろんアメリカ政府の意向を反映したものである。
原爆投下に至った理由は、日本軍がなかなか降伏をしなかったからだ、とする学者もいる。
日本の政治や軍のリーダーたちが降伏を受け入れられなかったのは、「無条件降伏」が天皇への戦争責任の追及、および国体護持を不可能にさせる恐れがあったからだ。
日本がポツダム宣言を受諾したのは、ポツダム宣言が「無条件降伏」でなかったからだった。ポツダム宣言の条件は、「軍隊の無条件降伏」だった。しかも原爆が投下される前の段階で降伏は決定し、通告されていたのだ。

・原爆投下は必要なかった
原爆投下は都市をまるごと殲滅する。戦時国際法で、戦争は「戦闘員どうしで戦う」ことが定められている。しかし、都市をまるごと殲滅しては、民間人を大量虐殺することは、100パーセント確実である。
既に日本の降伏は決定していた。それにもかかわらず、なぜ原爆を投下したのか。広島にはウラン爆弾、長崎にはプルトニウム爆弾を投下した。これは、生体実験と言わざるを得ない。
アメリカは原爆投下が戦争を早期に終結させ、貴い多くの人命が救われたというが、ウソだ。戦争の終結に、原爆を投下する必要はまったくなかった。
おかしいことは日本側にもある。
どうして原爆を落とされた側が、「過ちは繰返しませぬから」と反省しなくてはならないのか。謝罪すべきは、原爆を投下したアメリカ側だ。裁かれるべきは、日本ではなくアメリカである。しかし、アメリカが原爆投下について、謝罪をしたことはない。

・原爆投下を正当化するアメリカの論理
国際法を堂々と違反して、「正義」だと言うアメリカの信念の根拠は、いったい何か。
結局、つきつめて考えると、行きつくところは『マニフェスト・デスティニー』しかない。モーゼが『神から与えられた明白なる使命』だ。異教徒は殺していい、という神のお告げだ。
つまり、東京大空襲も、広島・長崎への生体実験のような原爆投下も、東京裁判も、GHQによる言論封殺も、全て正当化される論理は、超論理ともいうべき『神の啓示』であった。


ストークス氏のこの分析は、今回のオバマ大統領の広島訪問を考える上で、日本人が知っておくべき重要なものである。
なお、ストークス氏の新刊「戦争犯罪国はアメリカだった!」はすでに3刷が決定。アマゾンでは、世界史、アジア史、日本史、日中・太平洋戦争カテゴリなどで1位になるなど人気を呼んでいる。


※アマゾンで1位となっていたカテゴリとその期間
 アジア史(4/27〜5/8、5/10〜5/13)
 世界史(4/27〜5/8、5/11)
 日本史(4/25〜4/28、5/1〜5/2)
 日中・太平洋戦争(4/25〜5/2)
 国際法(4/19〜4/27)
 法律(4/25〜4/27)


・ヘンリー・スコット・ストークス(Henry Scott Stokes)について
ジャーナリスト。1938年英国生まれ。
1961年オックスフォード大学修士課程修了後、フィナンシャル・タイムズ入社。1964年来日、同年『フィナンシャル・タイムズ』東京支局長、1967年『ザ・タイムズ』東京支局長、1978年『ニューヨーク・タイムズ』東京支局長を歴任。三島由紀夫と最も親しかった外国人ジャーナリストとして知られる。 著書に『三島由紀夫 生と死』(清流出版)『なぜアメリカは対日戦争を仕掛けたのか』『英国人記者が見た世界に比類なき日本文化』(加瀬英明氏との共著/祥伝社新書)『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』(祥伝社新書)『外国特派員協会重鎮が反日中韓の詐欺を暴いた』(悟空出版)『英国人ジャーナリストが見た現代日本史の真実』(アイバス出版)『目覚めよ!日本』(植田剛彦氏との共著/日新報道)などがある。


・『戦争犯罪国はアメリカだった!』について
タイトル:戦争犯罪国はアメリカだった!
サブタイトル:英国人ジャーナリストが明かす東京裁判70年の虚妄
著者名 :ヘンリー・S・ストークス
翻訳者名:藤田 裕行(ふじた ひろゆき)
体裁:四六版・並製・272ページ
定価:1728円(本体:1600円)


書籍紹介:http://www.810.co.jp/hon/ISBN978-4-8024-0016-9.html

youtube:
戦争犯罪国はアメリカだった!「東京裁判こそ戦争犯罪だった」ヘンリー・S・ストークス著
https://www.youtube.com/watch?v=BLAXQ1Fe9yI
三島由紀夫からの霊言 ヘンリー・S・ストークス著「戦争犯罪国はアメリカだった!」より
https://www.youtube.com/watch?v=onxcPk1odbw


[動画: https://www.youtube.com/watch?v=BLAXQ1Fe9yI ]


【本件に関するお問い合わせ】

会社名 株式会社ハート出版
担 当 編集部「戦争犯罪国はアメリカだった!」係
TEL 03-3590-6077(代表)
FAX 03-3980-7889(直通)
メール editor3●810.co.jp(●を@に変えて送信してください)
URL http://www.810.co.jp/


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