株式会社ナスタのプレスリリース

• 旅行・観光・地域情報
• 不動産
• 農林水産
• 鉄鋼・非鉄・金属
• 繊維・エネルギー・素材
• 精密機器
• 新聞・出版・放送
• 食品関連
• 商社・流通業
• 自動車・自動車部品
• 国・自治体・公共機関
• 広告・デザイン
• 建築・土木
• 携帯、モバイル関連
• 金融・保険
• 教育
• 機械
• 外食・フードサービス
• 運輸・交通
• 医療・健康
• ファッション・ビューティー
• ビジネス・人事サービス
• ネットサービス
• コンピュータ・通信機器
• エンタテインメント・音楽関連
• その他非製造業
• その他製造業
• その他サービス
• その他

• サービス
• 製品
• 告知・募集
• キャンペーン
• 企業の動向
• 研究調査報告
• 業績報告
• 人事
• 技術開発成果報告
• その他

Check 　 　Tweet

2019年10月16日 16時　[その他サービス／研究・調査報告]

株式会社ナスタ

働くパパに聞いた！今どき育メンの実態

株式会社ナスタ（本社：東京都港区、代表取締役社長：笹川順平　以下、ナスタ）は、働くパパ1000人を対象に、「育児に関する意識調査」を行いました。10月19日の「イクメンの日」※1，※2にちなみ、福利厚生として男性社員の1か月育児休暇取得を義務付けた「育メン留学制度」※3を実施しているナスタが、働くパパ達の育児休暇に関する実態を調査しました。

　株式会社ナスタ（本社：東京都港区、代表取締役社長：笹川順平　以下、ナスタ）は、働くパパ1000人を対象に、「育児に関する意識調査」を行いました。


　10月19日の「イクメンの日」※1，※2にちなみ、福利厚生として男性社員の1か月育児休暇取得を義務付けた「育メン留学制度」※3を実施しているナスタが、働くパパ達の育児休暇に関する実態を調査しました。


※1 10月19日「イクメンの日」：男性の育児休暇を推奨すべく、パパが育児を楽しみ、頑張る日。一般社団法人・日本記念日協会により認定・登録された

※2 イクメン：子育てを楽しむだけでなく、ママを幸せにできちゃうパパのこと

※3 育メン留学制度：配偶者の出産日から連続した1ヶ月間休暇を取得し、家庭に留学して育児・家事の大切さを学べる制度


調査対象者：子供のいる既婚男性

調査時期：2019年9月14日〜9月16日

調査方法：インターネットリサーチ

調査人数：男性1000人

対象年齢：20代82人/30代512人/40代406人


【調査結果】

▼男性社員の育児休暇制度有り７割、でも取得したことはない9割

　回答者の65.3％の勤め先に育児休暇取得制度があるという結果に対し、88.7％の人が育児休暇を取得したことがないと答えました。夫婦共働きが増えている一方で、家事・育児に関してはまだ女性が主体となっていることが分かりました。

　また、取得したことがあると答えた中では、20代が20.7％、30代が11.7％、40代が4.9％となっており、若者世代ほど取得に前向きであり、時代の流れがうかがえる結果に。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM1OTI2OSMyMjk4MDYjNTkyNjlfQlZKcHhycXNaSi5KUEc.JPG ]


▼父親も子育て参加が当たり前９割

　90.6％の人が、父親も子育てに参加することが当たり前だと思うと答えました。（『当たり前だと思う』は「とてもそう思う」と「どちらかといえばそう思う」の合計）一方、実際に育児に参加できていると思う人は58.8％（『参加できていると思う』は「良く参加できていると思う」と「まあまあ参加できていると思う」の合計）という結果となり、父親として子育てに積極的に参加しようという意識はあるものの、育児のために仕事を休み、家庭に専念するというのは、まだまだ難しいようです。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM1OTI2OSMyMjk4MDYjNTkyNjlfUEJEa2RYU3RHZC5KUEc.JPG ]


▼働くパパが普段よく参加している育児トップ3は!?

Q.あなたが、普段よく参加している育児は何ですか？（複数回答）

1位：「子供の遊び相手」69.9％

2位：「子供のお風呂」68.9％

3位：「子供とお出かけ・お散歩」60.2％

※2位の「子供のお風呂」は、中でも保育園入園前の乳児を子育て中のパパたちの8割が参加していることがわかりました。


▼実際にパパが大変だと思う育児トップ3は!?

Q.あなたが、大変だと思う育児は何ですか？

1位：「子供の寝かしつけ」32.8％

2位：「子供の食事の準備」32.4％

3位：「子供にご飯を食べさせる」25.7％


▼育児に関して妻に「直してほしいところはない」が多数

育児に関して妻に直してほしいところをきいたところ、「直してほしいところはない」が約4割と最多回答に。育児に関してパパたちは、奥様の考えを尊重していることが分かりました。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM1OTI2OSMyMjk4MDYjNTkyNjlfYXRPb2hHVmRMYS5KUEc.JPG ]


▼パパが育児をもっと頑張ろうと思うのはこんな時！時にはママ友からの誉め言葉“が効くことも

Ｑ.あなたが、「育児をもっと頑張ろう」と思ったきっかけ/出来事は？

1位：「子供が毎日、新しい言葉を覚えていく」「子供に大好きと言われた」

2位：「妻に褒められた」「妻が育児をよくやってくれている“と周囲の人に言ってくれた時」

3位：「よそのママにしっかり子育てしていると言われたとき」「子供の友達がパパを自慢していたとき」


▼ナスタの社長も取得した育メン留学制度“とは

　育メン留学制度は、世の中の育休制度とは少し視点が異なります。育メン留学は、ただ家事育児に専念するために家庭で休む“のではなく、会社と自宅を往復するだけの日々のルーティン作業では知ることのない、家庭での学び”を得るという目的で制度化しました。

　ナスタの製品・サービスは、住むを良く“をコンセプトに作られ、たくさんのお客様に支えられていますが、そのような商品を生み出すナスタ社員は、「住むとはどういうことか」を一か月間の育児休暇をきっかけに改めて考え直し、商品力の向上に努めています。

　また、一か月間不在にすることで、会社全体の業務を今まで通り回すことが困難になるかと思われますが、それに対し笹川社長は、この制度によって出産を控えた奥さんを持つ男性社員が一人抜けることを事前に把握したうえで、業務を今まで以上に効率よく回そうとする、会社のチームビルディング向上につながると話します。

　このようにナスタでは、家庭を第一に考え、その家族に喜んでもらえるような商品開発に努めるために、会社全体で育児休暇を取得しやすい環境作りを徹底して行っています。

　調査では7割の人が会社に育休制度があるにも関わらず、そのうちの９割の人が取得したことがないという結果となりましたが、育休“はただ会社を休むという制度ではなく、”学びの場“として会社側が義務化することで発展が生まれ、生産性の向上につながると考えます。


▼育メン留学制度を取得したナスタ男性社員の声

「私たち(夫婦)の様子を見て、長女と長男が自発的に手伝いをしてくれるようになり、大変うれしく、そして家族全員にとって良い経験になりました。家族全員が互いを思いやれたことが最大の収穫です」（物流課　Hさん）

「すべて妻に任せていたこと(掃除、洗濯、食事の支度、おむつ替え、沐浴、２匹の犬の散歩)を自分はスムーズにできず、改めて妻を尊敬しました」（製造課　Tさん）

「妻には休暇中、家事の役には立たなかったが、精神的な支えは大きかった“と言ってもらい、ひとまず良かったなと思っています」（製造課　Sさん）


　調査の結果から、今どきの働くパパたちは育児への参加意欲が高いイクメン世代なことが分かりました。しかし、育児休暇制度を設ける会社が多い中、ほとんどの人が実際の取得までには至っていないのが現状です。それには、企業側からの積極的な休暇取得の働きかけと、取得可能な社内体制の確立が大切なことと考えます。


　ナスタはこれからも、家族と過ごす時間を大切にしてもらえる商品やサービスの開発に努め、住むを良くします。


【お願い】本リリース内容（調査結果等）の転載にあたりましては、「ナスタ調べ」という表記をお使いいただきますようお願いします。





提供元：valuepressプレスリリース詳細へ

Check

Tweet

2025年01月29日　[製品]
横浜・関内の職住一体の賃貸マンションに壁収納ベッドを導入〜コワーキングスペース付き賃貸マンションの18平米ワンルームで省スペースを有効活用〜

2025年01月14日　[キャンペーン]
東京都民への「置き配バッグ無償配布」予定枠の4倍となる約1.2万件の応募〜物流2024問題の中、再配達を減らすため3000世帯に置き配バッグ提供〜

2024年12月20日　[研究・調査報告]
再配達を減らす置き配利用のポイント還元を知る人は30.5%のみ〜置き配ポイントで「置き配を利用する意欲が高まる」と77％の人が回答〜

2024年12月13日　[研究・調査報告]
2024年「置き配」利用率は72%、5年連続の増加で約2.7倍に〜物流2024年問題の中、47%が「再配達の回数が減った」と回答〜

2024年10月21日　[キャンペーン]
東京都民に置き配バッグ3000台を無償提供。都と連携して再配達削減を推進〜2024年問題に対応、宅配ドライバーの負担を軽減したい〜

関連するプレスリリース一覧(新着順)