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(2012-03-19 00:00:00)
【重要】経営統合のお知らせ
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(2012-02-28 12:00:00)
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(2012-01-17 16:00:00)
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(2012-01-17 10:00:00)

 
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2021年06月01日 16時 [教育/研究・調査報告]

一般社団法人日本ビジネスメール協会

「ビジネスメール実態調査2021」発表

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、2021年6月1日(火曜)に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2021」を発表します。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、仕事でメールを使っている人を対象に、2007年から15年連続で行なっている日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの現状について調査を行いました。


一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、2021年6月1日(火曜)に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2021」を発表します。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、仕事でメールを使っている人を対象に、2007年から15年連続で行なっている日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの現状について調査を行いました。

「ビジネスメール実態調査2021」発表
https://businessmail.or.jp/research/2021-result/

【ビジネスメール実態調査2021の抜粋】
■仕事で使っている主なコミュニケーション手段の第1位は「メール」(98.9%)
・「テレビ会議・ウェブ会議」が17.2ポイント増加
・テレワークの頻度が高い人は「電話」「会う」が少ない
■仕事でメールの送受信に利用している主な機器は「パソコン」(99. 61%)
■仕事で利用しているメールソフトは「Outlook」と「Gmail」の二強時代に
■仕事でメールの送受信に使用している形式は「テキスト形式」が6割を超える
■1日平均は送信「13.63通」、受信「51.1通」
・残業が多いと感じている人ほど受信数が多い
・メールの送受信数が多い人ほど研修を受けている
■コロナ禍を境に、仕事でメールの利用が増えたと感じる人は約半数
■1日に1回以上メールを確認する人は99.49%
■半数近くの人がメールのデスクトップ通知をONに
■返信のデッドラインは1日(24時間)以内
■メールの返信が遅れてしまうことがある人は67.93%
・残業が多いと感じている人ほどメールの返信が遅れてしまう
■返信が遅れてしまう理由は「すぐに結論が出せない」(52.1%)が最多
■メールを1通読むのにかかる時間は平均1分21秒
・1日69分メールを読んでいる
・自分のメールに不安を抱くことがない人ほどメールを読むのが速い
■メールを1通書くのにかかる時間は平均5分56秒
・1日81分メールを書いている
・研修を受けている人は、受けていない人よりもメールを書くのが45秒速い
・1日のメール処理時間は平均2時間30分
■半数近くの人がPPAP方式を利用
■PPAP方式の利用理由は「パスワードをかけるのが組織のルールだから手動で行っている」(45.94%)が最多
■自分のメールに不安を抱くことがある人は7割を超える
・残業が多いと感じることがある人ほどメールに不安を抱いている
■不安の第1位は「正しく伝わるか」(73.87%)
■約4割の人がメールの失敗をしている
・残業が多いと感じることがある人ほどメールの失敗をしている
■自分がした失敗の第1位は「添付ファイルの付け忘れ」(50.41%)
■自分の失敗を指摘されたことがある人は4割を超える
■半数近い人がメールを受け取り、不快に感じたことがある
・残業が多いと感じることがある人ほど不快を感じやすい
■不快に感じた内容の第1位は「質問に答えていない」(45.33%)
■不快感を相手に指摘したことがあるのは約2割
■7割を超える人が相手のビジネスメールの上手さを感じることがある
■メールが上手いと感じた内容の第1位は「文章が簡潔で分かりやすい」(75.21%)
■コロナ禍を境に、ビジネスメールのスキルアップを重視する人は半数を超える
■ビジネスメールの社員研修があるのは9.48%
■残業が多いと感じることがある人は4割を超える
■週3日以上テレワークをしている人は35.65%

【調査の概要】
調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っている人
調査期間:2021年4月1日(木曜)から2021年4月30日(金曜)
調査方法:インターネット回答方式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
有効回答数:1,540

【調査項目】
Q1:仕事で使っている主なコミュニケーション手段
Q2:仕事でメールの送受信に利用している主な機器
Q3:仕事で利用しているメールソフト
Q4:仕事でメールの送受信に使用している形式
Q5:仕事で1日に送受信しているメールの平均通数
Q6:コロナ禍を境に、仕事でメールの利用が増えたと感じること
Q7:仕事でメールを確認する頻度
Q8:メールのデスクトップ通知をONにしているか
Q9:送信後いつまでに返信がこないと遅いと感じるか(急ぐ場合を除く)
Q10:メールの返信が遅れてしまうこと
Q11:返信が遅れてしまう理由
Q12:メールを1通読むのにかかる平均時間
Q13:メールを1通書くのにかかる平均時間
Q14:PPAP方式(パスワード付きzipファイルをメールに添付し、パスワードを別送する方法)でファイルを送ること
Q15:PPAP方式(パスワード付きzipファイルをメールに添付し、パスワードを別送する方法)でファイルを送る理由
Q16:ファイルが添付されたメールを受け取ること
Q17:受け取った添付ファイルの「容量が大きい」と不快に感じること
Q18:「容量が大きい」と不快に感じるのは何MB以上か
Q19:自分のメールに不安を抱くこと
Q20:不安の内容
Q21:過去一年間に仕事でメールの失敗をしたこと
Q22:自分がした失敗の内容
Q23:自分の失敗を指摘されたこと
Q24:過去一年間に仕事でメールを受け取り、失敗を見つけたこと
Q25:見つけた失敗の内容
Q26:相手の失敗を指摘したこと
Q27:過去一年間に仕事でメールを受け取り、不快に感じたこと
Q28:不快に感じた内容
Q29:不快感を相手に指摘したこと
Q30:相手のビジネスメールの上手さを感じること
Q31:ビジネスメールが上手いと感じた内容
Q32:コロナ禍を境に、ビジネスメールのスキルアップが重要だと感じること
Q33:仕事で英文メールを書くこと
Q34:会社でビジネスメールの社員研修
Q35:残業が多いと感じること
Q36:テレワークの頻度

【一般社団法人日本ビジネスメール協会について】
一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しています。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応します。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートします。

・一般社団法人日本ビジネスメール協会
https://businessmail.or.jp/
※ビジネスメールの公開講座(会場・オンライン)や集合研修(講師派遣・オンライン)を行っています
※ビジネスメール実務検定試験(オンライン)を実施中

・ビジネスメールの教科書
https://business-mail.jp/
※さまざまな場面で使える文例・テンプレートを無料公開

[代表者]代表理事 平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成と認定、ビジネスメール実務検定試験の実施
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]https://businessmail.or.jp/
[調査実施機関]株式会社アイ・コミュニケーション( https://www.sc-p.jp/
※本調査結果を引用する場合は出典を必ず明記してください
※本調査結果を引用、利用される場合は事前にお問い合わせください
※一般社団法人日本ビジネスメール協会は日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
※一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しています
※「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

【本件に関するお問い合わせ先】
一般社団法人日本ビジネスメール協会
[電話]03-5577-3210
[E-mail]info@businessmail.or.jp



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2024年06月03日 [研究・調査報告]
「ビジネスメール実態調査2024」発表

2023年06月01日 [研究・調査報告]
「ビジネスメール実態調査2023」発表

2022年06月01日 [研究・調査報告]
「ビジネスメール実態調査2022」発表

2021年06月01日 [研究・調査報告]
「ビジネスメール実態調査2021」発表

2021年04月01日 [告知・募集]
「ビジネスメール実態調査2021」実施のお知らせ




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